許すまいと思った。罰を受けさせようと思ったけれど…未来が千里のような青年たちが自分の足で歩いてやって来て申し訳ないと謝罪するのを知らんぷりすることができなかった。良い道を進ませなければ。その青年たちが日本からお金をもらってやった訳じゃないから大丈夫。（イ・オクソンさん）

日本軍「慰安婦」被害生存者のおばあさん達は、自分たちの象徴のような「平和の少女像」を嘲笑した青年たちを先月２４日に許した。数日後に会ったイ・オクソンさん（９２）は淡々と上記のように語った。

先月６日、２０〜３０代の韓国人男性４人が京畿道安山市常緑区（キョンギド・アンサンシ・サンノクグ）の常緑樹駅広場の少女像に唾を吐いて嘲笑し、日本語で「天皇陛下万歳」と叫んだ。少女像民間管理団体は彼らを侮辱罪で告訴した。警察の調査後も「謝罪せずに処罰を受ける」と主張していた男性らは、結局先月２４日、おばあさん達が住む京畿道光州市（クァンジュシ）の「ナヌムの家」を訪問し、正座して頭を下げ謝罪した。その時おばあさん達は厳しく青年を叱りもしたという。

おばあさん達は「許した」と言うが、事件が発生するたびに高齢で健康状態まで良くないおばあさん達が少なくない衝撃を受けるというのがナヌムの家の関係者の説明だ。

実際、少女像に対する侮辱は絶えない。少女像に唾を吐いた青年たちの事件が起こる数日前、同じ場所で１人の男性がタバコを吸って唾を吐く写真が安山市庁のホームページに情報提供された。昨年８月にはある１０代が「平和の少女像」に石を打ち付ける映像がＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に出回り、２０１７年には少女像の足首に鍵をつないで自転車を止めた写真が公開され公憤を買った。

問題は現行法上、少女像の侮辱に対する罰が事実上不可能だという点だ。侮辱を受けた人が誰なのか、特定されなければならない現行の侮辱罪成立要件のためだ。未だ像を侮辱の対象として認めた判例はない。像を破損した場合、財物損壊罪を適用することができるが、その程度がひどいと判断しがたく、ほとんど不起訴処分になるというのが関係者らの説明だ。

ソウル鍾路区（チョンノグ）の旧日本大使館の前に建てられた少女像をはじめと全国各地に作られた少女像は、ほぼ市民募金で設置されたため保護に限界がある。安定して管理する主体が不明だからだ。このような理由から地方自治団体が管理責任を負うように少女像を「公共造形物」に指定すべきだという声が上がっている。公共造形物とは公共施設に設置する造形物で、自治体が継続的に管理する義務があり、むやみに撤去したり移転することができない。

現在、全国にある１１２個の少女像のうち、３２個だけが公共造形物として管理されている。地方議会で条例を作り少女像を公共造形物として指定した場合、監視カメラ（ＣＣＴＶ）を設置して監視するなど体系的な管理が可能だ。現在これについて議論中の自治体があるが、予算の問題などで難航しているという。慰安婦被害者支援の先頭に立ってきた社会的企業「マリーモンド」は少女像を公共造形物に指定する３０万人の署名キャンペーンを行っている。現在まで１９万人以上の市民が参加した。

これを見守るおばあさん達は「私が生きていても私を否定し事実を歪曲するのに、私が死んだらもっと簡単で速くするのではないか」と心配する。ナヌムの家のアン・シングォン所長は「少女像き損は単なる像のき損ではなく、生きている人格（おばあさん達）を冒涜すること」とし「これを処罰できる方法を作ってほしいと話しているが進捗がない」ともどかしがった。

おばあさんのもう１つの心配は、残される家族だ。おばあさんが生きている間は政府や自治体からの支援金が出るが、他界した後は家族のための支援プログラムや支援金がないからだ。現在、女性家族部ではおばあさんに毎月１４０万ウォン（約１２万円）ほどの生活安全支援金と医療費及び看病費を支給する。加えておばあさんが居住する自治体から出る２０〜７０万ウォン程度の支援金を合わせると、１人当たり月に３００万ウォン程度が支給される。

長い間おばあさんを面談してきたアン所長は「おばあさん本人だけでなく、家族も被害者と見なければならない」と言う。アン所長によると、おばあさんの家族は生活苦を経験したり、「母が慰安婦だった」という被害意識を大人になった現在まで抱えて生きたりしている。子供が「私は今こんなに苦労しているのは全部母親のせいだ。母が慰安婦だから、私は学校をろくに通えず就職もできなかった。私が離婚したのもお母さんが慰安婦だったからだ」とおばあさんを恨むケースもあるという。アン所長は「このような姿を見ると、とてもやるせない」とし、「家族にも適切な支援と心理的治療などが必要だ」と述べた。