韓流ブームに乗って急騰した韓国エンターテインメント株が急降下している。最近、韓日関係が冷え込みながら芸能企画事務所の主要収益源の一つである日本活動が萎縮するだろうとの懸念が高まっている。業界１位のＳＭエンターテインメントに機関投資家が求めた経営改善方案をＳＭ側が拒否したことも悪材料として作用した。

５日、コスダック（ＫＯＳＤＡＱ）市場でＪＹＰエンターテインメントは２４５０ウォン（１２．１３％）下落した１万７７５０ウォンで取引を終えた。ＳＭ（－８．４９％）、ＹＧエンターテインメント（－１０．０８％）も急落した。この日、コスダック指数が７．４６％急落した中でエンタメ株の下落幅はそれを上回った。現代車証券のユ・ソンマン研究員は「韓日関係の悪化が長期化すれば、日本国内のＫ－ＰＯＰ活動に制約を受けかねないという懸念がバリュエーション（実績比株価水準）下落で現れている」と説明した。

エンタメ株は２０１６年、中国のＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛体系）報復当時に株価が急落して以降、「ＹｏｕＴｕｂｅ熱風」に乗って盛り返した。ＪＹＰ株価は２年ぶりに４０００ウォン台から３万９８００ウォン（２０１８年１０月）と１０倍近く上昇した。

だが、今年初めのＹＧの「Ｖ．Ｉ（ヴィアイ）事態」でエンタメ業種全般の市場不信が高まり、上昇の勢いが一段弱まった。

その後、韓日関係が急速に冷え込みながら、１年も経たないうちに株価が半分になった。韓日関係の悪化は中国のＴＨＡＡＤ報復よりも大きな悪材料だと評価されている。韓国よりも６倍以上大きな日本の音楽市場を失えば直ちに売り上げに打撃を受けるためだ。

一部では「行き過ぎた懸念だ」という意見もある。ある資産運用会社ファンドマネジャーは「日本人は韓国人よりも政治と私生活を分離する傾向が一層顕著だ」とし「３大芸能企画事務所の日本コンサート日程にもまだ変化がない」と話した。