【コラム】韓日中3国分業を弱化させる日本
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.07.22 09:07
産業部の現場記者として取材していた2000年代半ば、「韓日中3国分業」に関する話を聞いた。主に韓国に来た外国製造企業の最高経営責任者(CEO)の口からだった。韓国経済の見通しを尋ねると、CEOらは一様に「3国分業」という言葉に言及しながら韓国経済の将来は明るいと眺めていた。日本のハイテク、韓国のミドルテク、中国のローテックとつながる生産構造が世界市場で競争力を持つ限り、韓国が成長する可能性は高いということだった。中国と韓国の成長要因に具体的に言及する彼らの言葉からは、3国分業はどうすることもできないものだという挫折感まで感じられた。
実際にそうだった。2000年以降に定着した3国分業は世界市場で力を発揮した。日本の資本財を韓国で中間財として入れ、中国で最終消費財にして売る構造は、世界で無敵だった。2010年頃には「中国製なしに暮らす」ことが世界各地で試みられたが、ほとんどの失敗に終わった。言葉は中国製だったが、韓国と日本の資本と技術がたっぷりと入った製品だった。自然に貿易もこれに合わされた。韓中貿易では韓国の技術優位を意味する高付加垂直的貿易比率が中間財の場合、2000年の16.3%から2014年には49.1%に増加した。