中国テレビ企業が波状的な物量攻勢を続ける中、韓国と中国の企業が世界テレビ市場で激しく競争している。サムスン電子とＬＧエレクトロニクスは高価型製品を前に出し、売上高・販売額部門で比較的善戦した。一方、日本のソニーは販売量基準でシェアが５％未満に落ちた。

市場調査会社ＩＨＳマーケットが２１日に発表した今年１－３月期の分析資料によると、中国企業のテレビ販売量シェアは３３．５％と、韓国（３１．７％）を抜いて世界１位となった。韓国テレビは前期（昨年１０－１２月期）、サムスン電子とＬＧエレクトロニクスの積極的な販売プロモーションで中国を上回ったが、１期ぶりにまた中国にトップを明け渡した。

中国企業のテレビ販売量はＩＨＳマーケット基準で昨年７－９月期に初めて韓国を越えた。中国各社の躍進も数値に表れた。ＴＣＬの１－３月期の販売量シェア（１０．８％）は初めて１０％を突破した。２０１７年に１．１％だったシャオミ（小米）も５％を超えた。

同じ期間、ソニーは販売量基準のシェアが４％台に減少した。２０１７年（５．６％）と昨年（５．３％）まで５％台を守っていたが、今年は１－３月期から４．３％まで落ちた。中国の物量攻勢にソニーが市場シェア防御を放棄したとみられる。これに先立ちソニーは６月に８Ｋ液晶（ＬＣＤ） テレビを７万ドルで発売すると明らかにした。「大量に売るより高く売る」という戦略だ。

中国テレビ企業の多くは中央政府や地方政府から売上高の１５％前後の補助金・インセンティブを受けるという。補助金を受けて韓国企業が対抗できない水準まで価格を引き下げることが可能ということだ。韓国国内でもコストコが昨年から中国ＴＣＬの６５インチ４Ｋテレビを６５万９０００ウォン（約６万１０００円）で販売し、話題になった。

ＴＣＬやシャオミなど中国企業の物量基準での市場シェア増加が目立ったが、韓国テレビ企業もＯＬＥＤやＱＬＥＤなどプレミアム製品で販売金額基準での市場シェアは防御した。

販売金額基準で三サムスン電子の今年１－３月期のテレビ市場シェアは２９．４％と、世界市場１位だった。販売量基準のシェア（１８．８％）に比べ１０ポイント以上高い数値だ。ＬＧエレクトロニクスも販売量基準では１２．８％だが、販売金額基準では１６．５％で２位だった。