世界１位のテレビメーカーであるサムスン電子が業界の予想と異なり今後相当期間にわたり有機ＥＬテレビを量産しない計画であることが確認された。サムスン電子のこうした方針によりサムスンディスプレーがテレビ用大型有機ＥＬ設備投資を先送りしているという。世界のテレビ市場がサムスン電子が主導する量子ドットＬＥＤ（ＱＬＥＤ）テレビ陣営と、ＬＧやソニーの有機ＥＬテレビ陣営に二分化されるという観測が出ている。

◇ＱＬＥＤで「超大型テレビ戦略」固守

サムスン電子高位関係者は７日、「サムスンは８ＫのＱＬＥＤテレビとマイクロＬＥＤテレビの２種類の製品で世界市場を攻略するツートラック戦略を維持する計画。今後数年間は有機ＥＬテレビを出す計画がない」と明らかにした。同関係者は「ＱＬＥＤテレビのデザインと性能が毎年革新されたおかげで販売台数が急に増加している」と付け加えた。サムスン電子は来年米国の家電見本市ＣＥＳでも革新的なＱＬＥＤテレビを発表する予定という。

業界では液晶パネル（ＬＣＤ）を基盤としたＱＬＥＤテレビ販売が昨年から急に増加し有機ＥＬテレビに対するサムスン経営陣の関心が下がったという話が出ている。サムスン電子は今年のＱＬＥＤテレビ販売台数が昨年の２倍水準である５００万台を超えると予想している。

サムスン関係者は「市場調査機関予想よりもはるかに速いスピードでＱＬＥＤテレビ販売が増加している」と話した。ＩＨＳマーケットは世界のＱＬＥＤテレビ販売台数が今年４６０万台を記録し、２０２２年には１０００万台を超えるとみている。

◇大型有機ＥＬ投資も遅らせる

サムスン電子のテレビ戦略は子会社であるサムスンディスプレーのパネル戦略に影響を与えている。世界の中小型有機ＥＬパネル市場を事実上独占しているサムスンディスプレーは、これまで大型有機ＥＬテレビ用パネルには手を出していなかった。中国発の供給過剰のためテレビ用液晶パネルの収益性が急落すると、昨年から有機ＥＬテレビ用パネルの生産を検討し始めた。

当初サムスンディスプレーは今年４－６月期に量子ドット基盤の有機ＥＬディスプレー（ＱＤ－ＯＬＥＤ）の設備投資に出ることを検討していた。市場でも「忠清南道牙山（チュンチョンナムド・アサン）の液晶パネルラインを８月に閉鎖した後、ＱＤ－ＯＬＥＤラインに転換し、早ければ来年下半期に量産を始めるだろう」（ＩＨＳマーケット）という予想が出ていた。だがサムスン電子が有機ＥＬテレビ量産に否定的な意見を示すとサムスンディスプレー経営陣も投資決定を先送りしていると伝えられた。

ただサムスン電子経営陣も長期的には有機ＥＬテレビ製品を発売する可能性は残している。テレビに別途の光源を設置しなくても良い素材特性のため製品デザインを自由にできる長所があるためだ。

これに対してサムスン電子関係者は「歩留まりや焼き付きなどの副作用が完全に解決された後で有機ＥＬパネルを使っても遅くない」と話した。サムスンディスプレーがパネルを量産するには時間がかかるという指摘に対しては「世界１位のメーカーが納品先を選り分ける理由はない。先発走者であるＬＧディスプレーの有機ＥＬパネルが良いならばその製品を使えば良い」と付け加えた。