中国は半導体に続いて最近ではディスプレイにも視線を転じている。特許をはじめ米国企業の地位が堅固な半導体とは違い、液晶（ＬＣＤ）や有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）等のディスプレイ分野ではこれという米国メーカーがいないためだ。非メモリー分野でクアルコムとインテルが世界１位を占めていて、ＤＲＡＭ（メモリー）分野では米国マイクロンが依然として健在であることとは異なる様子だ。

中国のディスプレイ崛起は数値にも表れている。市場調査企業ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔ（マークイット）によると、液晶（ＬＣＤ）パネル市場で韓国の占有率は昨年３０％から今年２８％に下落した反面、中国は３１％から３３％に上昇した。

最近、日本経済新聞など日本メディアによると、日本最大のディスプレイメーカーのジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は台中連合から８００億円の金融援助を受けて持株の約５０％とあわせて経営権の譲渡を決めた。台中連合には台湾の部品メーカーのＴＰＫを含めて台湾と中国のファンドなど３社が参加した。

ＪＤＩが会社経営権を台中連合に渡すことになった背景には、ＢＯＥやチャイナスターなど中国ＬＣＤメーカーの「押し出し」戦略もあった。政府の補助金を受けた中国メーカーの攻勢にＬＣＤ価格が日を追うごとに下落し、ＪＤＩは２０１７年に６１７億円、昨年は１０６億円の赤字を出した。

ＬＣＤ占有率１位を占めた中国はすでに自発光素材の有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）も視野に入れている。ＯＬＥＤはＬＣＤとは違ってバックライトがないため、折りたたみディスプレイやフレキシブルディスプレイなど形態が柔軟なディスプレイが作りやすい。特に、中国はモバイルディスプレイに使われる中小型ＯＬＥＤだけでなく、テレビに使われる大型ＯＬＥＤまで作る勢いだ。

ＴＣＬやハイセンスなど中国のテレビメーカーにパネルを供給しているＢＯＥは最近、「インクジェットプリンティング技術」を応用して初めて５５インチの４Ｋ　ＯＬＥＤディスプレイを開発するのに成功した。インクジェットプリンティング技術は紙にインクを吐出しながら印刷するように、数十ピコリットル（１兆分の１リットル）以下のＯＬＥＤ溶液を噴射してディスプレイを量産する方式だ。韓国メーカー等が有機物質を真空状態で加熱した後に蒸発させた状態でＯＬＥＤパネルに付着させる「蒸着方式」とは完全に違う。

中国のディスプレイ崛起は現実化したが、世界で初めて３１インチＯＬＥＤ　ＴＶの試作品を作ったサムスン電子はまだＬＣＤ　ＴＶだけを出している。サムスン電子はＬＣＤテレビに量子ドット（Ｑｕａｎｔｕｍ　Ｄｏｔ）を重ねた「ＱＬＥＤ　ＴＶ」を主力商品として前面に出している。