ソウルでマーケティングの仕事に従事していたソン・サンヒさん（４０）は４年前に故郷である全羅北道長水（チョンラブクド・チャンス）に「帰農」した。親環境農法で野菜作りを始めたが、害虫と雑草管理に失敗し帰農初年度の収益はマイナス。妻は食堂へ働きに行き、ソンさんもまた、アルバイトをしなければならなかった。

その後彼は主力栽培品種をチョロギやイヌホオズキのような希少薬草に変えた。出荷時期を他の人たちより早め、自身の過去の専攻を生かしインターネット販路を開拓した。健康に関心が高い顧客の注文が集まり始めた。彼は栽培した薬草をティーバッグにして販売する事業も準備中だ。

農林畜産食品部が１４日に紹介した帰農成功事例だ。ベビーブーム世代のリタイアにともなう帰農行列に続き、最近では就職難などで３０～４０代まで加勢して帰農に対する関心が高まっている。年間帰農・帰村人口は統計庁の統計で２０１７年に５１万６８１７人で５０万人を超えた。

農林畜産食品部の「２０１８帰農・帰村実態調査」によると、帰農初歩者はソンさんのように試行錯誤を経る。帰農前の平均世帯所得は４２３２万ウォンだったが帰農１年目には２３１９万ウォンに収入が減った。だが４年目には３９４９万ウォン、５年目には３８９８万ウォンを稼ぎ帰農前の所得の９２％まで回復する。これは農家平均所得の３８２４万ウォンを上回る金額だ。

だが田舎に土地を買って家を用意して行くからとだれもがうまくいくのではない。忠清北道堤川市（チュンチョンブクド・チェチョンシ）でトウガラシとゴマなどを育てるウ・タリョンさん（５２）は２０１６年に帰農する前までソウルで会社に通い、帰農帰村協議会に加入して経験を伝授された。金浦（キンポ）に小さな土地を用意して農作業もしてみた。その後滞在型農業創業支援センターで１年間帰農体験をしながら実際に農民として生きていくのに必要な多様な知識を習得した。

現在彼は面積１万３２００平方メートルの農場を運営し定着した。ウさんは「有機農業技能士と食品加工技能士資格も取得した。徹底した準備と計画・目標・情熱があってこそ成功できる」と強調した。実際の帰農世帯の平均準備期間は２７．５カ月。半分以上は１～３年間の帰農準備期間を経た。また、帰農世帯の３分の２はオンライン・オフラインや先導農家インターンシップなどを通じて教育を受けており、帰農教育を受けないよりも教育を受ける方が高い農業所得を上げたことがわかった。

帰農世帯は主に▽果樹（２３．２％）▽露地野菜（１９．２％）▽施設野菜（１４．９％）▽稲（１４．３％）▽特殊作物・薬用作物（９．８％）を栽培する。月平均生活費は１９６万ウォンで、食費、住宅・光熱・水道・電気代、教育費の順で多く支出したことがわかった。また、帰農世帯の４３．１％は農産物加工・販売や自営業など農業以外の経済活動を並行していた。

帰農者は「自然環境が良い」（２６．１％）、「農業ビジョン・発展の可能性」（１７．９％）、「都市生活への懐疑」（１４．４％）などを理由に帰農を決心した。満足度は概ね高かった。６０．５％が「満足」と答え、「普通」は３２．５％、「不満」は７．０％だった。帰農後の地域住民との関係は「良い」という回答が７６．９％で、「良くない」という回答は２％にすぎなかった。

農林畜産食品部のイ・シヘ経営人材課長は「帰村世帯の１９．７％は帰村後５年以内に農業を始めるが、統計に捕えられていない帰農世帯がそれだけ多いという意味。帰農が新しい雇用創出につながるよう支援を拡大する計画」と説明した。