教室で眠っている生徒が多い。韓国の教育行政家・教師・生徒がすべて知っている望ましくない現実だ。保護者は知らないかもしれない。しかし自分の子どもは違うはずという考えは虚しい現実否定である可能性が高い。韓国の生徒が外国の中学・高校に留学して驚くことの一つが授業時間に眠る生徒がほとんどいないという点だ。すべての生徒が勉強に熱心というわけではないが、堂々と机にうつ伏せになる生徒、そのような姿を見ながらも「授業を妨害するよりかは眠る方がまし」という態度で放置する教師はほとんど見られない。「どこか具合が悪いのか」と尋ねるのが普通だ。

退屈な説明中心の授業、夜まで続く私教育による睡眠不足など、生徒が眠気に襲われるいくつかの理由がある。このように簡単には変えにくい現実の問題があるが、基礎実力不足で授業についていけない生徒が勉強をあきらめてうつ伏せになれば、それは違う次元の問題だ。基礎学力は公教育が必ず責任を負わなければいけない「国民教育」だ。

教育部が最近公開した「国家水準学業到達度評価結果」は、なぜこのように学校で眠る学生が多いのかを説明している。中学３年のうち数学で基礎学力に達しない生徒は１年間に７．１％から１１．１％に増えた。英語は３．２％から５．３％に増えた。基本演算ができず、基礎英語を理解できない生徒が多いということだ。このような生徒にとって授業の進行は拷問と変わらない。

こうした生徒の多くは親を含む家族が生徒の学業に関心を持ちにくい環境で育っているという点は、すでにいくつかの調査で確認されている。学習不振状態を保護者が知らなかったり、知りながらも放置する中で、勉強をあきらめる生徒が続出する。家族の社会経済的地位が「世襲」される可能性が高く、平等を強調する「進歩政府」が頭を悩ませるべき現実はこのように続く。

貧困や家庭環境が未来の世代の夢を阻まないようにするためには、公教育が「基本」の責任を負わなければいけない。なんとかして「英語放棄」「数学放棄」生徒を減らすことが求められる。基礎実力不足のために挫折した生徒をそのまま学校の外の世の中に送り出すのは国の責任放棄と変わらない。憲法３１条には「すべての国民は能力に基づいて均等に教育を受ける権利を持つ」とある。

まずは正確な診断が必要だ。教育部が今回出したものは全国の生徒のうち３％を標本として評価した結果だ。したがって地域別、学校別の基礎学力実態を正確に把握することはできない。全国の学校を対象に到達度評価をしてこそ確実な診断が可能だが、教育監をはじめとする進歩陣営の教育界で地域・学閥づくりだとして反対し、教育部が動き出せない。健康状態による不利益を受けるのではと心配して健康診断をできないのと同じだ。

教育部・教育庁・学校・教師は失敗を認めなければいけない。勉強ができる生徒をさらに伸ばすのではなく、遅れている生徒が頑張れるようにするのが教育者の本当の実力だ。補充授業や放課後授業を活用して勉強をあきらめる生徒を一人でも減らそうとする努力が求められる。レベル別授業の復活も検討してみる必要がある。何のための学校か、誰のための教師かを改めて自らに問いかけてみてほしい。