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サムスン主導のQLED陣営減少…日本ではOLEDテレビを生産する企業が増加

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.03.22 11:50
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#今月15日、中国上海で開かれた家電展示会「AWE(中国家電及消費電子博覧会)2019」。中国内のテレビ販売1位企業のハイセンスは「有機発光ダイオード(OLED)の慢性的課題だった『残像(バーンイン)』問題を解決した」とし、自社初のOLEDテレビ「Q8」2019年型新製品を公開した。液晶(LCD)とは違い、バックライトが必要のない自発光素材のOLEDはパネルを薄くすることができるが、以前の画面がまるで残像のように残る「バーンイン(burn-in) 」現象が慢性的な課題だった。

20日、中央日報が市場調査機関IHS Markit(マークイット)のデータを分析した結果、グローバル市場でQLEDテレビを生産するメーカーがサムスン電子を含めて計4社に減った。中国ローカル企業2社(AOC/TP VISIONとKONKA)が昨年下半期にQLED製品生産を中断してOLEDテレビを公開した。現在、サムスン電子が主に作っているQLEDテレビはLCDパネルに量子ドットを採用している。高画質テレビにおいて、OLEDとQLED陣営はどちらが優れているかをめぐって熾烈な戦いを繰り広げている。

一時QLED陣営は6社まで増えたが、今はサムスン電子を除くと3社(TCL・ハイセンス・台湾VIZIO)に減った。IHS Markitによると、昨年QLEDテレビの年間販売量(268万7700台)のうち97%がサムスン電子だった。

2017年4月だけでもハイセンスは同じ中国メーカーのTCLやサムスン電子とともに「QLED国際フォーラム」を開催していた。サムスン電子は「QLEDに対する関心や参加陣営を拡大する契機になるだろう」と説明していた。2年前QLEDアライアンスの主要メンバーだったハイセンスは日本の東芝のテレビ・家電事業を買収した後、方向転換してOLEDテレビを出した。ハイセンスのOLED 4KテレビにはLGディスプレイが作ったテレビパネルが供給された。4Kテレビ(UHD)は一般のFull HDテレビよりも画質が4倍さらに明るく、現在の商用化中の8KはFull HDに比べ16倍鮮明な色感を表現する。以前までハイセンスはQLEDテレビ製品に「ULED」という名前を付けて販売してきた。

2020東京オリンピック(五輪)を控えて「8K放送商用化」に余念がない日本のソニー・パナソニックも相次いでOLED陣営に合流した。日本で低価格用テレビを生産するFUNAI(フナイ)まで合流してグローバル市場でOLEDテレビを生産するメーカーは計15社に増えた。欧州ブランドのフィリップスやバング&オルフセン(B&O)も最高級仕様でOLEDテレビを作っている。

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