「結局、チャン・ジャヨンはどうなるのか」。

最近、知人の集まりに参加すると対話が同じように展開する。ＢＩＧＢＡＮＧの元メンバーＶ．Ｉが関与した「バーニングサン事件」から始まり、「チョン・ジュンヨン動画」を経て、チャン・ジャヨン事件へ向かう。怒りのポイントは少しずつ異なるが、年齢および性別に関係なく共通する話題だ。

担当記者として最大限に意見を控える中、隣の席の友人も、隣のテーブルの人も自分が知っている内容を話しまくる。私は知っていたのに、知らなかったのかと。結局、本人が望む話が出てこなければ対話は中断する。自分の信念と一致する情報は受け入れ、そうでなければ無視する。

このような確証偏向は不特定多数が存在する空間でさらに大きな力を発揮する。知り合いと顔を合わせて話すよりも組み分けしやすいからだ。記事の書き込みを見てもそうだ。ほとんどが記事の内容と関係のないことだ。「これがもっと重要だ」などと甲論乙駁が続く。他の意見に対する尊重は見られない。

なぜこのようになったのだろうか。最初は不満のためだろう。２００９年のチャン・ジャヨン事件も、２０１６年のチョン・ジュンヨンの盗撮も、捜査の結果は釈然としなかった。特にチャン・ジャヨン事件は今回が３回目の再捜査であり、最高検察庁の調査期限は４回延長された。それだけではない。芸能人あるいは特権層が介入した事件はいつもクエスチョンマークを残した。

このように繰り返されてき経験を通じて不信感は累積していった。捜査機関は信じられないため自ら情報収集をし、自身が立証した情報だけを信じるようになった。怒りは自然にその中に込められたすべての対象に向かう。事件に関与した１人が謝罪すれば、次に謝罪する対象を探す。怒りが解消されるどころか増幅され、信じる人間が一人もいない世の中になる。

文在寅大統領はこれら事件を「社会特権層不正」と語った。事実だ。しかし反復もそれに劣らず重要な問題だ。初動捜査がまともに行われなければ、これほど社会分裂費用を払わなくてもよかったからだ。今の怒りのエネルギーをなくしていくためには信頼回復の経験が必要だ。必ず。

ミン・ギョンウォン／大衆文化チーム記者