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【グローバルアイ】韓国はノーディールの罪人でないが…

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.03.05 07:24
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2月28日午後4時ごろ、ベトナム・ハノイのJWマリオットホテル。トランプ米大統領の記者会見が終わった直後だった。韓国外交部の当局者が急いでホテルを抜け出す姿が記者らの目に入った。約10人の記者が数台のカメラを持って100メートルほどの長い廊下を追いかけ、彼は結局、記者らに取り囲まれた。頭からスーツまで汗まみれの彼には「ビーガン代表からどんな説明を聞いたのか」「なぜ会談は合意しなかったのか」という質問が続いた。彼は「後ほど説明する」と話した後、ホテルの職員の助けを受けて約10分後にようやく抜け出ることができた。今回のハノイ会談の成功のために米国務省のビーガン北朝鮮担当特別代表と調整をしてきた李度勲(イ・ドフン)韓半島平和交渉本部長だった。

似た場面はほかにもあった。日本外務省の金杉憲治アジア大洋州局長もこの日、ホテルのロビーで3、4時間ほど待機した後、米国務省の関係者からブリーフィングを聞き、5時ごろホテルを離れた。彼を追った日本の記者は1人だった。金杉局長は「ビーガン代表に会ったのか」など似た質問に「答えることはできない」とだけ話して去って行った。

「ノーディール」の当事者の米国務省の姿は完全に違った。翌日1日午後のメトロポールホテル。トランプ大統領と金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長が向き合った会談場で、国務省と現地ハノイ米国大使館の職員およそ200人が集まって打ち上げパーティーを開いた。「公式合意文がないという点を一つ除いて成功した会談だった」と順調な会談進行を祝った。

韓日米3カ国の現場の後ろ姿から分かるように、北朝鮮の金正恩国務委員長を除いてハノイ会談決裂に最大の衝撃を受けたのは韓国だった。寧辺(ヨンビョン)と終戦宣言・連絡事務所、金剛山(クムガンサン)など一部の南北経済協力に対する制裁緩和が交換されると信じていた。昨年4月27日の板門店(パンムンジョム)宣言とほとんど同じだった6月12日のシンガポール共同声明のように、9月19日の平壌(ピョンヤン)宣言がハノイで再現されるという期待を抱いた。米朝関係の主導者の役割を自負した韓国の外交がここにオールインしたといっても過言でない。

結果は期待を完全に裏切った。「寧辺廃棄」カードで北朝鮮が主導した実務交渉の雰囲気と会談は正反対に流れた。トランプ大統領はボルトン大統領補佐官が準備した弾道ミサイル・生物化学兵器廃棄まで要求するビッグディール文書を金委員長に出して雰囲気を変えた。ディテールでなく非核化の意志を試した。そこで北朝鮮の「サラミ戦術」は崩れた。もちろん我々はハノイ会談決裂のすべての責任を負う理由はなく、そのような地位でもない。米朝間でいかなる合意でもよいという盲目から覚めた状況で、南北関係はもちろん非核化戦略を省察する時間を持たなければならない時だ。

チョン・ヒョシク/ワシントン特派員

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