「韓国人は現在の現実にも偏見にももっと正直になるべきであり、もっと許すべきだと考える」。

駐韓外信記者クラブ会長を務めたマイケル・ブリーン氏が韓国人の歴史認識に下した診断だ。特に日帝強占期を関してだ。

ブリーン氏は１９８２年以降２年ほどを除いて韓国に暮らす、韓国を「故国に選択（ｃｈｏｓｅｎ　ｈｏｍｅ）」した人物だ。これまで金泳三（キム・ヨンサム）大統領、金大中（キム・デジュン）大統領のほか、北朝鮮の金日成（キム・イルソン）主席にも会っている。最近、著書『韓国、韓国人』（英文版は『Ｔｈｅ　Ｎｅｗ　Ｋｏｒｅａｎｓ』）を出した。

ブリーン氏は記者に対し「（歴史認識は）理解できるが、客観的なものではない」とし、また「選別的」という趣旨で述べた。ブリーン氏は「韓国と日本が東アジアで自由市場経済民主主義の２国という事実を受け入れることにも失敗している」とし「日本より中国が（韓国と）協力国だと見るのは古代史的な観点だ」と話した。そして日帝強占期を経験した金大中（キム・デジュン）世代と現在を比較した。「記者として取材してみると金大中世代は、本人も含めて（日帝強占期に）そこまで否定的でなかった。その後の世代がそうなっている。教育のためだと考える。日帝強占期については後回しにできなければいけない」。ブリーン氏は１９９８年に金大中大統領が小渕恵三首相と「韓日パートナーシップ共同宣言」を通じて韓日間の全面的交流・協力の道を開いたことを高く評価した。

一方、２００６年に廬武鉉（ノ・ムヒョン）政権が第２次世界大戦中の旧日本軍捕虜収容所で警備員として勤務した韓国人戦犯を赦免したことに対しては否定的だった。韓国政府が権限を乱用したという判断だ。

ブリーン氏は「韓国人は善、日本人は悪」という単純なものではない。それよりはるかに複雑だ」とし「韓国政府が『彼らも韓国人だから（日帝の）犠牲者』と判断して赦免したのかもしれないが、その論理なら旧日本軍警備員も貧困の犠牲者と考えられるので許すべきではないのか」と反問した。

ブリーン氏は『帝国の慰安婦』の著者、朴裕河（パク・ユハ）世宗大教授に言及しながら「慰安婦問題を研究した学者を名誉毀損で起訴したのは反民主主義的な行動だ。知識人の市場でこの問題を扱えるようにしなければいけない」とも述べた。

ブリーン氏は代案として韓国人がアイデンティティーを抗日または反日の枠で探すところから抜け出すべきだと助言した。ブリーン氏は「アイデンティティーを探すためにあまりにも過去に向いている。いくつかの意味で現代の韓国人のアイデンティティーは（民主主義が本格化した）１９８７年に始まった」と語った。

ブリーン氏は民心が立法・行政・司法まで圧倒する問題も指摘した。ブリーン氏は「民心を一種のリーダーと考えてそれを受け入れるのが民主主義だと考えるのは、民主主義に対する誤った認識」とし「民心は正しくないこともある。その場合、リーダーシップが抵抗すべきだが、そのようにできていない」と指摘した。