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【コラム】アダルトサイト遮断、韓国はまた負けた

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.02.14 07:59
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ポータルサイトのコメント欄が海外アダルトサイト遮断問題で騒々しかったが、この1、2日間はかなり静かになった。「我々は答えを見つけ出すだろう。いつもそうだったように」と書かれた映画( 『インターステラー』)のポスターがまた出てきたが、本当に答えを見つけたようだ。迂回接続方法と使用の感想が次々と書き込まれている。政府の高強度政策はその間、「見ようという欲望」の程度が「迂回の煩雑さ」を甘受するほどでない人だけに効果があった。誰かがまたすぐにもっと容易な方法を見つけ出すはずで、その瞬間、政府の努力は徒労となる。この分野でいつもそうだったように。

政府が通信事業者と相談して導入した技術は名付けて「SNI(サーバー・ネーム・インディケーション)フィールド遮断」。専門家らの説明によると、各インターネット利用者がサイトに接続する場合、オンライン上で暗号化された情報を送るが、最初の交信の瞬間に弱点がある。暗号化されていない行先地(接続しようとするところ)情報が一度発送される。インターネット使用者と各サイトの中間にある通信事業者がその情報を活用して有害サイトに向かう道をふさぐのが新しく採用された技術であり、その行先地情報が露出しないようにするのが自称インターステラーネットユーザーが知らせている迂回策だ。

政府が使った技術は「検閲」という批判から自由でない。行先地情報を把握するからだ。もちろん人が直接見るのではない。機械が見分ける。政府側は情報自体を検閲するのではないと説明する。ところが手紙に例えると、一番上の「誰々へ」を見てその誰々が「有害リスト」にあれば送達されないようにすることも検閲に該当する(その下の内容は見ないとしても)という専門家らの主張に政府が反論するのは容易でない。青瓦台(チョンワデ、大統領府)請願掲示板には「インターネット検閲のきっかけになる恐れがある」というコメントが続き、3日間に10万人以上が同意した。政府がその気になれば、でたらめなことを言いながら国民の情緒に非常に否定的だと判断する別の種類の「有害」サイト遮断にもこの方法を使うことが可能だ。中国、北朝鮮、イスラム圏の国のように。

では、なぜ西洋の国々は韓国のように国民を有害環境から保護するこの道徳的技術を使わないだろうか。それほど難しいことでも、多くの費用がかかることでもないのに。もともと淫乱魔鬼の国なのでそうだと考えれば簡単に解決するが、実情はそうでない。数十年間の学術的論争と法廷争いがあった。その結果が「国が一律的な基準を定めて統制するのは得より失が多い」という合意だ。

米国・英国でのわいせつ物論争はたいてい自由主義の始祖ジョン・スチュアート・ミルの「危害原則(harm principle)」から始まる。「他人に危害を加えない限り個人の自由を保障すべき」という原理だ。規制賛成側は性文化・認識の歪曲という害悪が生じるため防ぐべきだとし、反対側はそのような害悪が客観的に立証されたのかと問いただす。米国の碩学ロナルド・ドウォーキン氏(法・政治哲学専攻)もわいせつ物を簡単に見ることができる現代社会が過去の社会より性的に乱れているという根拠を出してほしいと規制論者に要求した。うなずけるほどの資料を見たことがないと述べながら。ここで話すわいせつ物はポルノ俳優が同意して撮ったものを意味する。未成年者の映像、盗撮やリベンジポルノの映像を含むのではない。ポルノ天国の西洋でもこういうものは処罰する。児童ポルノ制作者は終身刑を言い渡されたりもする。

米国各級裁判所にはわいせつ物関連の訴訟が絶えずあり、いつも規制論者が敗れた。理由は大きく次の3つある。(1)淫乱・有害かどうかを判断する明確な基準がない。政府にそれを定める権限がない。(2)情報の自由な流通がインターネットの本質だ。政府が統制し始めれば表現の自由が委縮するしかない。(3)すでに刑事法で児童ポルノ制作・流通・所持および盗撮または相手の同意のない映像の流布は処罰している。一括的な遮断は過剰措置だ。

ある英国人の友人は私にこう言った。「10代の学生が下着のような衣装を着て踊る映像がテレビに出てくるのを見て驚いた。欧州では児童虐待で告発される」。「韓流戦士」と呼ばれるK-POPガールズグループのことだった。国会議員が米国でストリップバーに行ったのが問題になり「完全に脱いだのは見ていない』という釈明が出てくる国だが、ソウル全域に売春業者が散在する。このような二重的な現実に戸惑う友人に小倉紀蔵教授の著書『韓国は一個の哲学である』の最初のページの言葉を紹介する。「韓国は確かに道徳志向的な国家であるが、これは韓国人がいつでもすべて道徳的に生きていることを意味するのではない」。果たしてこの玄妙な国を理解できるだろうか。

イ・サンオン論説委員

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