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韓国、米朝と中朝の峡谷に陥った非核化の脱出口を探すべき(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.01.31 13:52
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紆余曲折の末、2回目の米朝首脳会談が開かれる予定だが、米国の有名な保守論客が一斉に射撃するように会談の見通しに懐疑論を浴びせている。代表的な保守シンクタンク戦略国際問題研究所(CSIS)のマイケル・グリーン副所長は無謀と思われる賭けに出た。「2回目の米朝首脳会談はないはず」(中央日報1月19日付)。絶えず変化する米朝関係とトランプ大統領の衝動的な性格を考えれば首脳会談は実現してこそ開催されたといえるが、グリーン副所長のような真摯な専門家がそのように断定的に話すことではない。

この研究所の専門ポータル「分断を越えて(Beyond parallel)」は23日、突然、平安北道雲田郡の新五里(シンオリ)ミサイル基地に関する研究報告書を公開した。報告書は北朝鮮が運用する20カ所のミサイル基地の一つ、新五里基地には連隊規模のノドン1号中距離弾道ミサイルが配備されたようだという説明まで付けた。しかし新五里基地はかなり以前から韓米軍事情報網で把握されていて、活動が監視されている対象だ。CSISは昨年末にも韓米が以前から追跡・監視してきたサッカンモルと嶺底洞(ヨンジョドン)ミサイル基地の実態を「告発」する研究報告を出した。

◆非核化交渉に懐疑論相次ぐ

16日にソウルで開かれた国際カンファレンスは、非核化交渉に対する懐疑論の競演場のようだった。「北が主張する朝鮮半島非核化は過去の核は絶対に放棄できないという意味であり、韓半島非核化をめぐり南米朝が同床異夢をしている」(李相熹元国防部長官)。「2回目の米朝首脳会談を通じて完全な非核化ではなく、核凍結や核軍縮合意で弥縫する可能性が高い」(ブルッキングス研究所のジョナサン・ポラック研究員)。「北の接近法は核の保有を続けるというものだ」(峨山政策研究院のシン・ボンチョル安保統一センター長)。「直接対話で北朝鮮の指導者が非核化に向かうように導くという概念のプランAは失敗した。北朝鮮の善意に依存せずプランBを考慮しなければいけない。政治・経済・外交・人権分野で強力な(massive)制裁と圧力を加えるべきだ」(ブルッキングス研究所のエバンズ・リビア研究員)。「非核化を先送りする文在寅(ムン・ジェイン)方式は絶対に非核化が成立しないことを保証する近道だ」(ブルッキングス研究所のリチャード・ブッシュ研究員)

会議ではトランプ大統領がシンガポール首脳会談のように一方的に韓米連合訓練の中断を発表する可能性、高高度防衛ミサイル(THAAD)を一方的に撤収する可能性、在韓米軍の規模と役割の変更、戦略資産を韓半島に展開しないことを北朝鮮にプレゼントする可能性も提起された。懐疑論が熟練専門家の目に映る現象を反映するものであれ、トランプ大統領が主張するように反トランプ保守派の妨害工作であれ、懐疑論は懐疑論として傾聴する価値がある。彼らの主張もすべて可能性を根拠としているからだ。

◆米国、北朝鮮を口実に中国牽制

問題は、「北朝鮮はすでに保有した核を放棄しない」「2回目の米朝首脳会談でも非核化は妥結しない」と主張する人たちが、それならどうするのかを提示していない点だ。状況診断にも問題がある。THAAD撤収、在韓米軍の縮小と役割変更、戦略資産の韓半島展開中断は、インド太平洋戦略レベルで展開する米国と中国の対決が見えていない近視眼的な診断だ。米国はその間、北朝鮮を口実に実際には中国牽制用の軍事演習と武器システム先端化を進めてきた。

在韓米軍の役割も同じだ。在韓米軍基地のレーダーは中国監視用を兼ねる。THAAD配備を強行した米国、THAADを受け入れた韓国に過酷な報復をした中国の措置が証拠だ。17日に発表された米国防総省のミサイル防衛検討報告書(MDR)は、北朝鮮大陸間弾道ミサイル(ICBM)を上昇段階で迎撃するレーザー武器を開発中だと公開した。これも北朝鮮ICBMだけを狙ったものではなく、米国と中国がすでに競争しながら開発中のレーザー武器体系の一環だ。

金正恩委員長と最後になるかもしれない真剣勝負を準備するトランプ大統領の周辺には友軍がいない。ボルトン大統領補佐官(国家安全保障問題担当)さえも交渉をサボタージュする機会ばかり狙っているとトランプ大統領は疑う。ペンス副大統領の発言もトランプ大統領の楽観論とずれが生じることが多い。伝統的な外交・交渉慣例を無視し、ドン・キホーテが風車に向かって突進するように猪突的に独走するトランプ大統領が自ら招いた環境だ。
韓国、米朝と中朝の峡谷に陥った非核化の脱出口を探すべき(2)


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