１７日、東京文京区にある東京大学本郷キャンパス。ここの南東側にある東京大学医学部附属病院「南研究棟」は自由奔放な服装の若者であふれている。１９２５年に建設されたこの南研究棟は昨年秋、ベンチャー企業を支援するインキュベーティング施設に変わった。外観は古い煉瓦の建物のままだが、内部には最先端施設が導入された。ここには人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を３次元培養して治療法を研究するバイオラボをはじめ、数十のスタートアップ（新生ベンチャー企業）が入っている。東京大学キャンパス内の創業空間は２年前に比べて３倍に増えた。

日本ではもう長期不況の姿はほとんど見られなかった。大学街の雰囲気がバロメーターだ。総合商社や大手企業など従来から成功街道と見なされてきた道ではなく、ベンチャー企業への就職、創業など挑戦を選ぶ学生が増え、キャンパスには創業空間が次々とできている。２０１７年に学内ベンチャー企業を始めたという早稲田大の小林氏は「大企業への就職でなく、自分がしたいことに挑戦するという友人が増えている」と話した。

企業にも活力がある。２０年間の長い不況を経験して生存本能を取り戻した企業は、収益性を回復させながら採用人員を増やし、東京都心は慢性的なオフィス不足状態だ。ある韓国大企業の日本法人関係者は「２０１３年の赴任当時は『このまま数年経てば日本はもう終わりだ』と感じるほど雰囲気が沈んでいたが、今は完全に変わった」と語った。

日本はすでに無人自動車、ロボット、キャッシュレス電子取引など未来に向かって速いペースで動いている。東京都内には燃料電池バスのための大型水素ステーションもある。地震発生による不安感もあるようだが、住民の反対はなかったという。日本は韓国よりも先に高齢化と人口減少の挑戦を迎えた。しかし韓国では今、日本より「早老現象」が深刻だという話がある。ある日本法人関係者は「数年前まで韓国に出張した日本企業の関係者はソウルの活気をうらやましがっていた」とし「しかし今はむしろ韓国が東京の活気に追いつかなければいけない状況」と話した。