「これから本当の実力が表れてきます」。文在寅（ムン・ジェイン）大統領が半導体景気の後退を心配すると、李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長はこのように答えた。この言葉に半導体産業の特徴がそのまま含蓄されている。不況期にむしろ投資を増やし、そのように築いた競争力で相手を制圧してしまう。超格差を維持する先導企業だけができる「実力行使」だ。

景気サイクルが明確な半導体産業は無慈悲なチキンゲームの現場だ。沈滞と復活の過程がそれほど劇的ということだ。サムスン電子が６４Ｋ　ＤＲＡＭの開発に成功した１９８０年代半ば、日本・米国企業のダンピングでＤＲＡＭ価格は１０分の１に暴落した。この時、サムスン電子の選択は半導体ラインの増設だった。その決断がなかったとすれば、世界１位のサムスン電子の半導体はなかった。最悪の半導体不況期だった２００２年、債権団の管理に入ったハイニックスは米マイクロンに売却される直前だった。しかしハイニックスの取締役会は独自の生存を選択した。「最後の命綱を握らなかった」という米経済紙の皮肉も聞いた。当時あきらめていれば１０年後のＳＫとの結合も、今日の世界３位のＳＫハイニックス半導体もなかった。このようなチキンゲームの過程でドイツのキマンダ、日本のエルピーダのような世界的な企業が消えていった。

遠からず半導体強国の韓国がこうしたチキンゲームで逆にやられるかもしれない。天文学的な金額の資金を投入して半導体崛起を目指している中国のためだ。米国の対中通商規制が韓国の半導体に時間を与えているが、その時間は長く続かないだろう。

腕組みをして眺めていた韓国政府がようやく動き出した。１兆６０００億ウォン（約１５５０億円）を投入して「半導体クラスター」を造成するという計画がそれだ。ＳＫハイニックスが１０年間に１２０兆ウォンを投資すると明らかにし、さらに関心が高まった。ところがこの計画が妙な方向に流れている。各地の激しい誘致競争のためだ。龍仁（ヨンイン）、利川（イチョン）、清州（チョンジュ）、亀尾（クミ）がそれぞれの縁故と長所、必要性を強調しながら名乗り出てきた。さらに忠南（チュンナム）までがここに加わった。青瓦台（チョンワデ、大統領）に入城した地域出身政治家の名前にまで言及しながら雰囲気を盛り上げるところもある。

政府内ではすでに異常な兆候が感じられる。当初、半導体インフラを十分活用できるところを念頭に置いていた産業部は言葉を控える雰囲気だ。経済論理ではなく政治論理が強まった大型国策事業の悪夢が浮かび上がる。

焦るのは企業だ。すでにＳＫハイニックスは誘致戦をする自治体への対応に追われている。地域の国会議員の表情まで見なければいけない。ただ産業競争力という基準で判断する問題にとんでもない論理が作用しないか心配している。産業インフラ活用、協力会社との共存、優秀人材の誘致などを考慮して内心では好む地域があるが、言葉に注意している。さらに心配なのは時間だ。当初の計画に基づいて１－３月期にクラスターの場所が決定しても、各種許認可手続きなどを踏めば２０２１年ごろ着工が可能だ。現在建設中の利川のＭ１６ラインは２０２０年に完工する。場所の決定が遅れればそれだけ無駄な時間が増える。その間、半導体産業にどのような変化が生じるか分からない。

業界では中国が最も近くまで追い上げている半導体技術でも韓国とは１年の格差があると判断している。半導体のように技術発展ペースが速い産業で１年という時間は決して短くない。中国に簡単には譲らないという業界の自信もここから生まれる。しかし時間を無駄に過ごせば話は変わる。追い上げてくる中国が怖いのではない。無駄に過ぎていく時間が怖いのだ。

イ・ヒョンサン／論説委員