「空に打ち上げた羅針盤」と呼ばれる衛星利用測位システム（ＧＰＳ）はもともと軍事用だった。米国防総省が１９７３年に米軍統合航法システムに確定した「ＮＡＶＳＴＡＲ－ＧＰＳ」が最初だ。敵軍の位置把握とミサイル誘導などに活用するためのものだった。米国のＧＰＳシステムは６つの宇宙軌道に衛星を４基ずつ配置し地球のどの場所からでも対象物の位置と視覚情報を提供する。

ＧＰＳが民間で使われることになった契機は２６９人の搭乗者全員が死亡した１９８３年の大韓航空機撃墜事件だ。その時まで航空機の運航は飛行体の加速度を基準として位置を推定する慣性航法装置（ＩＮＳ）に依存していた。当時のレーガン米大統領はこの装置の故障により旅客機がソ連領空に入ったこと明らかになると、ＧＰＳを民間に開放すると宣言した。

ＧＰＳは交通、災害予防、測量など各種産業と生活に必須の情報システムになった。オン・オフライン連係（Ｏ２Ｏ）、第５世代通信（５Ｇ）、モノのインターネット（ＩｏＴ）など次世代通信サービスだけでなく、自動運転車やドローンなど無人移動体開発の基盤技術だ。問題は米国が戦争などの突発状況が発生した場合にいつでもＧＰＳ接続を遮断できるということだ。

独自のＧＰＳを持つことができなければ軍事的であれ経済的であれ米国に依存するほかない。主要国が独自のＧＰＳを稼動し、さまざまな国を自身の「ＧＰＳ圏域」に編入させようとする理由だ。

ロシアは１９９５年からグロナスＧＰＳを運用中だ。２４基のグロナス衛星が全世界をカバーする。２０００年から「北斗」というＧＰＳを構築してきた中国は２０１２年にアジア・太平洋にＧＰＳ運用範囲を拡大した。２０２０年まで９０億ドル（約１兆円）を投じてグローバルＧＰＳを完成する計画だ。欧州連合（ＥＵ）は２０１６年から全世界を包括するガリレオＧＰＳを試験運用している。インドと日本は自国と周辺国を範囲とする「地域ＧＰＳ」を構築し、位置情報の精密度を高めている。

米国、日本、ロシア、中国など主要列強が勢力争いをする韓半島（朝鮮半島）は世界で最も激しいＧＰＳ角逐場だ。

だが韓国は１７年後に「ＧＰＳ主権」を確保できる見通しだ。韓国政府は第３次宇宙開発振興基本計画により２０３５年まで２兆３０００億ウォンを投資し韓国型衛星航法システム（ＫＰＳ）を構築する予定だ。２０２４年までにＧＰＳ衛星搭載体技術を開発し、２０２８～２０３４年にＧＰＳ衛星７基を打ち上げる計画だ。

カギは継続した投資だ。各種福祉事業などに押されて予算を適時に配分できなければ「ＧＰＳ独立」は遠ざかる。第４次産業革命時代の基盤技術確保もそれだけ遅れるほかない。