米国発「ブラックウェンズデー」が韓国をはじめとするアジア株式市場に「ブラックサーズデー」の衝撃を与えた。専門家らは好調だった米国の株価が本格的に下落する場合、韓国金融市場の調整局面が長引くと懸念している。

１１日のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価）は９８．９４ポイント（４．４４％）下落して２１２９．６７で取引を終えた。この日「蒸発」したＫＯＳＰＩ時価総額は６５兆４３６０億ウォン（約６兆５４００億円）と過去最大規模となった。下落幅も欧州財政危機があった２０１１年９月２３日（１０３．１１ポイント）以来の最大だった。過去６番目の大幅下落だ。ＫＯＳＤＡＱも４０．１２ポイント（５．３７％）落ちた７０７．３８で引け、７００割れも懸念される状況だ。

中国上海総合指数（－５．２２％）、日経平均株価（－３．８９％）、台湾加権指数（－６．３１％）などアジア主要株価指数も一斉に急落した。加権指数は２００８年１月以来１０年ぶりの最大下落率となった。

１０日（現地時間）に米国株式市場が急落したのがアジア株式市場全体に衝撃を与える原因となった。この日、ダウ工業株３０種平均は３．１５％、ナスダック総合指数は４．０８％下落し、Ｓ＆Ｐ５００種株価指数も３．２９％落ちた。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長の「過度な自信」が結局、株式市場に衝撃を与えたという分析が出ている。パウエル議長は市場金利が上昇して株式市場に不安感が強まった状況だが、３日に「中立金利に到達するにはまだまだだ」とタカ派的（緊縮的）発言を続けた。このため米国の１０年国債の利回りは年３．２％を超えて７年ぶりの高水準となり、これが株式市場の急落を招いたということだ。１１月の中間選挙を控えて悪材料を迎えたトランプ米大統領も１０日、「ＦＲＢはあまりにも緊縮的だ。ＦＲＢは狂った（ｇｏｎｅ　ｃｒａｚｙ）ようだ」と露骨に非難した。

さらにこれまで米国株式市場を牽引してきた情報技術（ＩＴ）株の実績に対する否定的な見方、米中貿易戦争の長期化懸念までが重なり、株価は急落した。米株式市場の影響を大きく受ける韓国などアジア市場も一斉に崩れた。

懸念されるのは中でも韓国市場の下落が目立っている点だ。この日の下落率では別のアジア国家より善戦したが、最近の傾向を見ると話は変わる。ＫＯＳＰＩは８営業日連続で下落し、外国人投資家も８営業日連続の売り越しとなった。それぞれ２０１４年５月、２０１６年１月以来、最も長い期間だ。外国人が韓国株を売ると韓国ウォンも値下がりし、この日、対米ドルで１０．４ウォン安の１ドル＝１１４４．４ウォンで取引を終えた。

外圧に特に脆弱な韓国株式市場の限界がまた表れたという評価が出ている。信栄証券のキム・ハクギュン・リサーチセンター長は「対外開放度が高い韓国株式市場は２００８年の金融危機当時も外部要因だけで株価が２０００線から９００線に落ちた前例がある」と懸念を表した。サムスン証券のユ・スンミン投資戦略チーム長は「国内株式市場は需要・供給構造が崩れ、外国人売りに対応できない状況」とし「機関は海外投資比率を増やそうとしていて、個人は投資余力が枯渇し、外国人売りの受け皿がない」と話した。

さらに大きな問題は「寒い冬」がしばらく続く可能性がある点だ。世界株式市場は新興国の危機などにより明確に調整局面の兆候が表れていたが、米国は好調だった。世界株式市場が期待できる唯一の支えだった。今回の米国株式市場の急落が本格的な下落への転換を意味する場合、世界金融市場は支柱を失うということだ。

このために専門家の間では「韓国株式市場に冬がきた」という見方もある。未来アセット大宇のパク・ヒチャン・グローバル資産配分チーム長は「過去の経験からみて、こうした『金利タントラム（金利上昇の衝撃による市場のかんしゃく）は１、２カ月間続く傾向がある」と懸念を表した。キム・ハクギュン・センター長は「９年間続いた米国株式市場の好調が本格的に終わるという懸念が出ているだけに韓国株価の下落はしばらく続くだろう」と述べた。

韓国投資証券のユン・ヒド・リサーチセンター長は「米中貿易紛争による韓国経済鈍化の可能性が高まっている時期に米ＦＲＢのタカ派的な通貨政策に対する懸念までが重なり、韓国株式市場は昨年５月以前のボックス圏に戻った」とし「当分は安全資産に投資するのが望ましい」と助言した。