この夏の欧州は猛暑で苦しい状況にある。４０年来の最高気温に近い高温が記録された。日照りで農作物が干上がり、野原には草がなく家畜を育てにくい状況だ。だがこうした暑さは韓国に比較すれば大したことではない。ロンドンの人たちは３０度を超えれば仰天するが、最高気温が４０度まで上昇したソウルは最低気温が３０度を超えた。日本も猛暑による死亡者が１２５人に達し、北東アジアは異常高温の代表地域になった。

ヒートドーム現象は地球温暖化などによる気候変動が暮らしを脅かしかねないということを見せた。それなのに暑さで大きな被害を受けている韓国は粒子状物質と温室効果ガス排出の主犯に挙げられる石炭使用を牽引している。英王立国際問題研究所はこのほど報告書で欧州だけでなく中国も石炭減少政策に転じたが、インドと日本、韓国が石炭を大挙輸入していると指摘した。悪化する空気の質とエアコンなしでは暮らせない猛暑に苦しめられる国が逆説的に気候変動に寄与しているのだ。

エネルギー経済研究院によると、２０１６年の世界の石炭消費は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国を中心に前年比１．９％減った。特に燃料炭消費量は３．９％減少した。だが韓国の石炭消費は昨年上半期だけで前年同期より６％増加した。このうち６７％ほどが発電用だ。石炭輸入でも韓国は世界４位だ。国際エネルギー機関によると２０１５年基準でインド、日本、中国に次いで多い。これら４カ国の石炭輸入の割合が世界の５８％ほどに達する。

韓国は日本とともにインドなど開発途上国に石炭火力発電所を輸出して環境被害誘発にも一助となっている。こうした石炭発電所がインドの大気汚染源の７５％を占めているという調査結果が出ている。マスクを使わなければ外出できないという言葉が膾炙する韓国では最近まで地方の各地に火力発電所が建てられている。英王立国際問題研究所は韓国をはじめとするアジアの一部の国のため将来の石炭使用量が減るかは不透明だと警告した。

産業化を牽引した英国は４月に７２時間以上全国で石炭発電を中断した。１８８０年代以降最長時間で、地球温暖化を防ぐための目標に従ったものだ。これと違い文在寅（ムン・ジェイン）政権は石炭発電中断などに対する果敢な政策を出さずにいる。石炭発電は他の化石燃料に比べて汚染物質を多く排出する。健康と子孫に及ぼす影響を考えれば費用は安くない。英国では風力・太陽熱など再生可能エネルギー調達費用が石炭・ガスより低くなり競争力を確保している。気候変動はすでに災害水準だ。この夏が与えた教訓を無視してはいけない。

キム・ソンタク／ロンドン特派員