シニルグループが２６日、「（ロシアの軍艦）『ドミトリー・ドンスコイ』に金貨や金塊があるのか、その量はどれほどか、現在は把握できない状況だが、財産的価値が十分な何かがあると確信している」と明らかにした。シニルグループはこの日午前、ソウル世宗文化会館でのメディア懇談会でこのように発表した。

懇談会を進めたシニルグループのチェ・ヨンソク代表は「現場探査員が太いロープで固定されたいくつかの箱を確認したという報告と、今まで把握した歴史資料、多くの会社がドンスコイ発見のために多くの資本を投入したことを考えると、財産的価値が十分な何かがあるという確信を持っている」と述べた。また、探査前から数十回にわたり潜水艇を動員して取得した映像と写真から発見した船はドンスコイであることを確信する、と話した。

ただ、会社側は「『ドンスコイ１５０兆ウォン宝物』という言葉は、我々が探査を計画する前から言われていたものであり、公共機関でも宝船という言葉を使ったという一部の報道および推測性資料に基づき検証なく内容を引用して使った」とし「無責任な引用について国民に心からお詫びする」と明らかにした。

シニルグループは今後、国内法務法人を通じてドンスコイの最初の発見者という確認を受け、優先発掘者地位の確認のための訴訟を準備中であり、埋蔵物発掘許可権取得のために関係機関と緊密に協議する計画だと明らかにした。

ロシア政府の立場に関連する問題についても口を開いた。懇談会に参加したロシアの取材陣は「ロシア政府はドンスコイがまだロシアの軍艦であり、ロシア船員の遺骨が残っているためロシアの国軍墓地に該当し、政府の同意なしに船や物品を引き揚げる場合は略奪と見るしかないと主張するが、この問題をどう解決するのか」と尋ねた。

これに対しシニルグループは「ロシア側の立場は正確でないと考える」とし「ドンスコイは自ら沈没したのであり、沈没から１００年過ぎて現在は国際海洋法や条約などに基づく所有権が認められないと判断した」と明らかにした。また「海外での似た事例で裁判所は発見者に軍配を上げたことがある」ともに話した。

一方、引き揚げには莫大な費用がかかるという意見に対しては「引き揚げに関して関係機関と協議中の発掘保証金は数億ウォン水準であり、引き揚げ費用はドンスコイの現在の保存状態を考慮すると３００億ウォン（約３０億円）未満と推算している」とし「発掘過程中に遺物や金貨・金塊が発見されれば発掘を直ちに中断し、専門評価機関を通じて価値を評価した後、１０％ラインで保証金を追加納付する予定」と反論した。

シニルグループは会社を関する疑問点についても立場を明らかにした。チェ代表は「６月１日に資本金１億ウォンでドンスコイに関するドキュメンタリー制作を目的に探査し、ドンスコイ発見時に合法的手続きに基づいて可能なら引き揚げまで進める目的で設立された会社であり、筆頭株主はリュ・サンミ氏（７０％）」とし「会社設立後にＪＤエンジニアリングと引き揚げ関連作業契約を締結し、チン・ギョジュン氏らから技術の助言を受け、７月１日にバージ船１隻、タグボート２隻、小型潜水艇２隻と１０人の人材を投入し、１４日に鬱陵島沖で沈没船を発見した」と説明した。シニルグループは会社のイメージ改善のためにシニル海洋技術株式会社に社名を変更することにした。

チェ代表は「これまで疑惑が提起されてきたシニルクァンチェグループ、ジェイエヌユーグローバル、シニルゴールドコインなどとシニルグループは全く違う法人であり、いかなる株主権の関連もない」とし「シニルグループは純粋にドンスコイ探査・発見・引き揚げを目的に設立された」と主張した。