基礎研究の人材基盤が揺れている。主力の大学専任教員の高齢化が深刻だが、「若い血」の輸血はかなり不足しているという分析結果が出ている。基礎研究分野で「早老症」になった日本の道をたどっているという懸念が強まっている。

◆日本に似ていく韓国

科学技術情報通信部傘下の韓国科学技術企画評価院（ＫＩＳＴＥＰ）が全国４２２の大学のうち４年制大学の専任教員現況を分析した結果は衝撃的だ。２０１２年に７万９１４人だった専任教員は２０１６年には７万４４０１人に増えた。しかし年齢帯別に区分すると話が変わる。同じ期間、新進の研究員を含む３９歳以下の教員数は８６１４人（１２．１％）から６９４０人（９．３％）に減った。一方、６０歳以上の教員数は８４１６人（１１．９％）から１万３８０３人（１８．５％）に増えた。

こうした状況は、科学分野でノーベル賞受賞者２２人を輩出しながらも学界の高齢化が進んで科学研究の躍動性を失いつつある日本と似ている。

国際学術誌ネイチャーが３月に発表した「ネイチャーインデックス日本２０１８」によると、日本の大学の４０歳未満の教授の比率は１９８６年の３９％から２０１６年には２４％に低下した。同じ期間、６０歳以上の教授の比率は１１．９％から１８．９％に高まった。日本の高品質科学成果が２０１２年から２０１６年の間に１９．６％減少したのは、躍動的に論文を出す若い研究員の雇用減少と関連していると、ネイチャーは分析した。

韓国は海外に留学する理工系科学者の数でも日本と状況が似ている。米国科学財団（ＮＳＦ）は米国で理工系博士学位を取得した韓国出身の留学生が２００６年の１１９８人から２０１６年には８９０人に減ったと分析した。同じ期間、日本出身の博士も１９４人から１２９人に減少した。日本は若い科学者に対する支援が減り自費で大学院に通ったり海外留学にしなければならない事例が増えた点が留学生数の減少につながった。

国内博士の増加はそれだけ自国内の研究力量が高まったという意味と見ることができる。しかし科学界では海外で他国の学者と共に研究する接点が減れば、国際的な協力研究が難しくなると見ている。２００６年以降、米国で多くの博士を輩出している中国（１位）とインド（２位）は同じ期間、博士の留学生数が増えた。

チャ・ドゥウォンＫＩＳＴＥＰ研究委員は「日本は長い学問的伝統を持つが、後に国際的な共同研究で孤立する可能性がある」とし「韓国は日本の新進研究者育成事業が失敗したことを教訓にしなければいけない」と述べた。

◆「基礎研究のためのシステムが問題」

研究者も韓国の研究環境が「躍動性の危機」を迎えていると考えている。ＫＩＳＴＥＰが国家科学技術審議会の委員と優秀研究者、科学技術有功者１０３２人を対象に科学技術政策の問題点を聞いて初めて公開した「国家科学技術現況総合認識度調査」の結果によると、多くの科学者が国内経済状況に照らして政府の予算は適正水準だと答えた。このような見方は年間２０兆ウォン（約２兆円）にのぼる政府の研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資がこれ以上は増えないという認識に基づく。

科学者はもうソフトウェアを変える必要があると指摘した。回答者は国内科学界に躍動性を与えて新しい研究風土が定着するのに必要な海外優秀科学者の誘致と研究没入のための環境づくり、独創的な基礎研究が実行されているかという質問に対し「そうでない」と評価する人の方が多かった。

イム・ソンミンＫＩＳＴＥＰ革新経済センター長は「今回の調査の結果、国内の専門家は科学技術政策が投資と雇用創出に寄与していると見ている半面、基礎研究のための環境と民間との協力では不足していると考えていることが分かった」と述べた。