韓国経済の主軸、情報通信技術（ＩＣＴ）産業が岐路に立っている。スマートフォン・テレビなど主力事業で市場シェアが縮小している。

市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、世界スマートフォン１位のサムスン電子は今年の市場シェアが前年比０．４ポイント減の２０．７％と予想されている。これは２０１３年（３２．３％）の３分の２にもならない。今年スマートフォン販売量（３億１４３０万台）も前年比３２万台減り、上位５社のうち唯一逆走するとみられる。

２０１３年に４．８％のシェアで世界４位まで上がり、昨年１０位圏外に落ちたＬＧエレクトロニクスは今年のシェアが３．５％まで落ちる見込みだ。

一方、ファーウェイ（華為技術）・ＯＰＰＯ・シャオミ（小米科技）・ｖｉｖｏなど世界３－６位の中国スマートフォン４社は２０１３年のシェア１０％序盤（４社合計）から今年は３１．７％まで増えると予想される。

２００６年から世界１位を守ってきたテレビ市場も似た状況だ。ＩＨＳによると、収益性が高いプレミアムテレビ（２５００ドル以上）市場で韓国企業のシェアは２０１５年の７６％から昨年は５１．５％まで落ちた。一方、ソニーなど日本企業は同じ期間、１９．８％から４４．４％にシェアを拡大した。このほか韓国がトップ圏の家電・ディスプレー・バッテリー分野でも中国・日本企業に市場シェアを奪われている。

キム・ヨンソク成均館大教授は「現在の韓国の状況は、２０００年代初期に日本が韓国にＩＣＴ産業の主導権を奪われたのとオーバーラップする」とし「プレミアム市場では米国・日本企業に追われ、新興市場では中国企業にシェアを奪われるサンドイッチ状況」と分析した。