「水かけパワーハラスメント（パワハラ）」など、相次ぐオーナーリスクで最悪の危機を迎えている大韓航空が、消費者から背を向けられてブランド価値も下落の一途をたどっていることが分かった。

２４日、韓国のブランド価値評価会社「ブランドストック」によると、消費者評価に基づき暗号貨幣で取引が行われるブランド証券取引所で、大韓航空の株価は前日終値基準で４７万３０００ウォンを記録した。

問題が本格化した今月１６日以降は下降曲線を描き、６営業日のうちに７．８％も下落した。これは昨年３月２９日（終値４６万７０００ウォン）以降、１３カ月ぶりに最も低い水準だ。

反面、アシアナ航空は同期間、連日上昇の勢いを継続し、ブランド株価が４０万４０００ウォンから４７万ウォンへと１６．３％も上昇して大韓航空株価に迫った。

このような傾向は、ブランド株価指数と定期消費者調査指数を合算して算出する「総合ブランド評価指数」（ＢＳＴＩ）でもうかがい知ることができる。最近、二社の悲喜が交錯し、大韓航空は一週間で全体１０位から１２位にランクダウンした反面、アシアナ航空は３６位から２８位へと大きく順位を上げた。

大韓航空は２０１４年１２月まで一度も航空会社部門のブランド価値で１位を他社に譲ったことはなかった。だが、２０１４年１２月５日に趙亮鎬（チョ・ヤンホ）韓進（ハンジン）グループ会長の長女の趙顕娥（チョ・ヒョンア）氏のいわゆる「ナッツ・リターン」事件が発生した直後の２０１５年１月から翌年４月まで、１年以上にわたってアシアナ航空に次いで２位の座に甘んじることになった。

すべての業種を対象にした全体ランキングでも、大韓航空は２０１４年１２月２３位から２０１５年１月には６１位に急落し、アシアナ航空は２４位から１９位へと順位を上げた。

しかしその後、波紋が次第に弱まりながら２０１６年５月からは再びトップの座を回復したが、最近趙会長の次女の趙顕ミン（チョ・ヒョンミン）氏の「水かけパワハラ」に続き夫人のイ・ミョンヒ一宇（イルウ）財団理事長の暴言疑惑まで明るみになり、再び「急転直下」の兆しを見せている。

ブランドストック関係者は「いわゆる『水かけパワハラ』波紋が依然として広がっているためブランド価値は今後も落ちざるをえない」としながら「ブランド価値が落ちるのは一瞬だが、回復するのは非常に難しく、大韓航空にとっては当面厳しい状況が続くだろう」と述べた。