とても違う文在寅（ムン・ジェイン）大統領とドナルド・トランプ米大統領。出生から理念まで全く違うが、妙に似ているところがある。職業外交官を信じないという点だ。

文大統領は就任直後に派遣した４強特使に続き、４強大使の人事でも外交官を起用しなかった。康京和（カン・ギョンファ）外交部長官に任命状を与える席ではこのように話した。「最高のエリートが集まった外交部が国力と国家の位相をまともに支えることができないという判断が多い」と。外交部がまともに機能していないと直接的に批判したわけだ。それ以来、文在寅政権は外交部主流に通じた米国通を全員閑職に送ったり退かせたりした。

トランプ氏はさらにひどい。昨年、議会の制止で少し増えてはいるが、国務省の予算を３０％以上削減しようとした。人員補充も適時にせず、発足１年以上１５０カ国の国務省高位職のうち３分の１が空席だ。その中でアジア、特に韓国担当人脈は全滅水準だ。１月駐韓米国大使に内定したビクター・チャ教授が落馬したことに続き、ジョセフ・ユン対北朝鮮政策特別代表まで今月初めに辞退した。北朝鮮人権大使も空席で、アジアラインの最高責任者であるスーザン・ソーントン東アジア・太平洋次官補代行まで対話派と目をつけられて追い出されるところだ。歴史的な南北、米朝会談を目の前にしても韓米間交渉を担当する両側の実務ラインが弱まっているばかりだ。

もちろん、両国外交官たちが冷遇されることになったのは自身たちの責任もある。韓国では特別にすることもなくパーティーに追いかけているという印象を与えてきたのが事実だ。トランプ氏の目では優柔不断極まりない種族が外交官たちだ。

それでも忘れてはならない点がある。誰になんと言われても外交分野の専門家は彼らという事実だ。

外交官の意見を無視しては大変なことが起こり得るし、実際にそうだった。２０１２年李明博（イ・ミョンバク）元大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問が代表的事例だ。外交部の意見を無視して強行された独島奇襲訪問は韓日関係を回復不能に落とした。米国の外交惨事に選ばれるベトナム戦参戦、イラク戦開戦いずれも国務省の反対を無視して起きたことだ。


【時視各角】文大統領、盧武鉉外交に学べ（２）