文在寅（ムン・ジェイン）大統領は１６日、安倍晋三首相との電話会談で「韓半島（朝鮮半島）の平和は南北首脳会談だけでは可能でない」とし「北が米国との関係を改善するだけでなく、日本との関係も改善してこそ、南北関係も進展する」と述べたと、青瓦台（チョンワデ、大統領府）の金宜謙（キム・ウィギョム）報道官が伝えた。この日の４５分間の電話会談で安倍首相も日朝対話の可能性に期待を表したことで、日朝間の直接接触は遠くないという見方が出ている。

１３日に首相官邸で文大統領の特使の徐薫（ソ・フン）国家情報院長と会談してから３日後に文大統領と電話会談をした安倍首相は「朝鮮半島の非核化に対する北朝鮮の態度が変化したことに注目し、これを引き出した文大統領のリーダーシップを高く評価する」と述べた。これに対し文大統領は「現在のような前向きな変化は安倍首相が見せた積極的な関心と努力のおかげ」と答えた。

両首脳は「非核化に関する北朝鮮の言葉が具体的な行動につながるよう韓日米３カ国が緊密な連携を維持し、協力を強化する必要がある」という意見で一致したと、金報道官は伝えた。また、韓日中３カ国首脳会談をできるだけ早期に開催することに同意した。

安倍首相は特に２００２年９月に小泉純一郎元首相が平壌（ピョンヤン）宣言をした状況に言及し、「南北首脳会談、米朝首脳会談をきっかけに日朝対話も可能でないだろうか」と述べたという。日朝平和宣言は２００２年に小泉首相と金正日（キム・ジョンイル）総書記の間で合意したもので、国交正常化を通じて核と拉致者問題、過去の問題を解決するという内容だ。

安倍首相は文大統領に「日朝平和宣言を基礎に拉致問題と核・ミサイル問題を包括的に解決し、国交正常化を目標にするという考えに変わりはない」と明らかにしたと、時事通信は伝えた。安倍首相は北朝鮮の核問題を解決する過程で北朝鮮が国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の査察を受けることが必要だという点も文大統領に伝えたという。青瓦台も「南北間の関係が進展したことで、日本人拉致者問題を含む日朝間の懸案を解決するため、両首脳が共に協力していくことにした」と明らかにした。

安倍首相のこうした発言は、南北首脳会談、米朝首脳会談の開催に合意する過程で日本政府が疎外される、いわゆる「日本パッシング」懸念が提起される状況で出てきた。青瓦台関係者はこの日の電話会談について「日本側から先に要請があった」と明らかにした。

安倍首相は南北首脳会談が開催される前の４月中に米国を訪問し、トランプ米大統領に会う予定だ。文大統領もできるだけ早期に日本を訪問するという。ただ、具体的な時期については実務的に議論が必要だと、青瓦台関係者は伝えた。

文大統領と安倍首相は電話会談の途中、平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）女子スピードスケート５００メートル競技で１位の小平奈緒選手と２位の李相花（イ・サンファ）選手が競技後に共に競技場を回った場面にも言及した。両首脳は「韓日両国の国民の友情が２人の選手のように発展することを祈る」という言葉を交わした。