韓半島（朝鮮半島）の非武装地帯（ＤＭＺ）、スイス、中国、北京…。

ＡＰ通信など主要外信が５月に予定された歴史上初めての米朝首脳会談の「開催地」として取り上げる所だ。外信は「１９５３年停戦協定締結」（ＤＭＺ）、「永世中立国」（スイス）など様々な意味を与えて該当地域や国家を米朝首脳会談が開催されるような候補地に選んだ。

特に、ＡＰは米朝会談開催の可能性が大きい場所としてＤＭＺを挙げた。ＡＰは「ＤＭＺは米朝首脳会談の場所に決まる可能性がある」として「理論上でみると、金正恩（キム・ジョンウン）氏は板門店（パンムンジョム）のそばに位置した国境線を越えなくてもドナルド・トランプ大統領と握手を交わすことができる」と９日（現地時間）、報じた。

ここでＤＭＺは板門店の韓国側地域である平和の家と北朝鮮領域である統一閣が含まれた概念だ。

特に、ＡＰは４月に平和の家で南北首脳会談が開かれる計画だと報じた。「５３年には（南北）停戦協定がここ（板門店）で締結された」という点も紹介した。

スウェーデンやスイス、ジュネーブ、中国北京も米朝首脳会談の開催候補地として取り上げられた。ＡＰは「過去スウェーデンは（米朝会談）成功を助けるとし、永世中立国であるスイス、ジュネーブも検討するに値する」として「中国北京をはじめとするアジア圏、あるいは国際公海上の船舶も（会談場所から）排除することはできない」と報じた。

これに対して、米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のリサ・コリンズ研究員は「両国（米朝）の間には７０年にわたる歴史のわだかまりがある。（会談場所は）何より安全でなければならず、両国の違いを過度に表出しないのが最善だろう」と分析した。

このように米朝首脳会談の開催候補地をめぐる関心が大きくなると、自治体の長まで出て管轄地域を開催地として提案した。１１日、元喜龍（ウォン・ヒリョン）済州道（チェジュド）知事は「済州を会談開催地として積極的に検討するよう両側（米朝）に提案する」として「合わせて、韓国・北朝鮮・米国３カ国首脳会談も済州で同時に開かれ、韓半島の平和の大きい成果を残すよう提案したい」と明らかにした。

これを受け、青瓦台（チョンワデ、大統領府）核心関係者は「スイス・スウェーデン・済州道などの場所に大きな関心を集まっているが、板門店も有力な案の一つと見ている」として「北朝鮮と米国が直接対話するだろう。場所・議題などは韓国と話し合い、韓国政府も意見を提示するだろう」と明らかにした。

一方、ＡＰは「トランプ大統領が自身の休養地である米フロリダのマー・ア・ラゴリゾートに習近平中国国家主席を招いたことがあるが、（ここは）米朝首脳会談の場所として適切でない」と言及した。