グローバル貿易戦争の砲声が響いた。砲撃を始めたのはトランプ米大統領だ。トランプ大統領は米国に鉄鋼を輸出するすべての国を相手に「無差別的な関税爆弾」を浴びせる姿勢だ。「数十年間の自由貿易紳士協定を破った」（フィナンシャルタイムズ）という評価が出ているが、トランプ大統領は「マイウェイ」に固執している。被害を受けることになった相手国は直ちに正面対抗を予告した。主要２カ国（Ｇ２）として米国と対立する中国はもちろん、友邦の欧州連合（ＥＵ）とカナダも報復に言及した。

トランプ大統領は１日（現地時間）、「外国産の鉄鋼とアルミニウムにそれぞれ２５％と１０％の関税を賦課する」と明らかにした。この日、米国鉄鋼・アルミニウム企業の最高経営責任者（ＣＥＯ）と懇談会をしながらだ。これに先立ち米商務省は先月、通商拡大法２３２条を適用した鉄鋼・アルミニウム安全保障影響報告書をトランプ大統領に提出した。報告書には鉄鋼の場合▼韓国・中国など１２カ国の鉄鋼輸出国に５３％関税賦課▼すべての鉄鋼輸出国に２４％関税賦課▼国別対米鉄鋼輸出額を昨年の６３％に制限－－の３つの勧告案があった。トランプは一律関税を選択し、商務省案より税率を１％高めた。

トランプ大統領は２日、ツイッターで貿易戦争も辞さないという意向を明らかにした。トランプ大統領はこの日、ツイッターに「一つの国（米国）がほとんどすべての国との貿易取引で数十億ドルを失っているなら、貿易戦争は良いことであり簡単に勝てる」とコメントした。

中国とＥＵは直ちに報復意思を明らかにした。中国外務省の華春瑩報道官はこの日のブリーフィングで、「中国は米国の誤った姿勢に対抗し、合法的な権利を守護する」と述べた。ＥＵのユンケル欧州委員長も「ＥＵは我々の利益を保護するために断固かつ公正な対応をする」と強調した。

米国の関税賦課に対する相手国の報復が現実化する場合、世界が貿易戦争に向かう。５３％の関税賦課対象国に含まれていた韓国としては最悪を避けた結果といえる。しかし昨年の韓国の鉄鋼輸出で米国が占める比率が１１．２％という点を考慮すると、国内鉄鋼業界の被害は避けられない。さらに大きな問題は米国の通商圧力が今後さらに強まっていく点だ。すでに米国のセーフガード（緊急輸入制限措置）発動で洗濯機と太陽光製品が直撃弾を受けた。

キム・ジョンシク延世大経済学部教授は「米国の保護主義の余波が自動車と半導体にまで拡大する可能性がある」とし「韓国の対米輸出品が主に完成品という点で、製造業の被害は少なかった中国の『ＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）報復』より経済への打撃が大きくなるかもしれない」と話した。