ソニーが世界プレミアムテレビ市場で有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）を通じて「テレビ名家」を立て直している。

ＩＨＳマーケットによると、昨年２５００ドル以上のプレミアムテレビ市場でソニーはシェア３６．９％を確保して１位になった。次いでＬＧエレクトロニクス（３３．２％）、サムスン電子（１８．５％）の順だ。２０１５年のシェア１４．３％から１６年にはサムスンを、１７年にはＬＧを追い抜いたのだ。

しかしＧＦＫの調査によると、昨年の順位はサムスン電子（３９％）、ＬＧエレクトロニクス（２６％）、ソニー（２４％）の順だった。市場調査機関ごとに調査方法とデータ解釈が違うため異なる結果となったが、ソニーの市場シェアが２０１６年（１９％）より増加し、サムスン電子は２０１６年（４１％）より減少している点は確実だ。

ソニーの躍進の背景にはＯＬＥＤテレビがある。ソニーは昨年、大々的にＯＬＥＤテレビの販売を始めた。そして収益性最大化のために製品ラインナップ自体を２５００ドル以上で構成した。すなわち、高価なテレビを多く売って収益を出す戦略が的中したのだ。ＯＬＥＤは３０００ドル以上の高価テレビ市場で７２％、２５００ドル以上の市場で４９．５％を占めている。

これを眺めるサムスンとＬＧの表情は異なる。ＬＧはソニーのＯＬＥＤ合流を通じてＯＬＥＤ市場のパイを拡大できるという点でソニーの躍進は悪くないという見方だ。ソニーはＬＧディスプレイからＯＬＥＤパネルの供給を受けているため、ライバルというよりもパートナーとして受け入れる雰囲気だ。

一方、サムスンは危機感が高まっている状況だ。２０１０年代初期までＯＬＥＤ競争をしていたサムスンは２０１３年以降、液晶表示装置（ＬＣＤ）基盤の量子ドット技術ＱＬＥＤに方向を変えた。しかしテレビ事業を担当するＣＥ部門の営業利益は減少し、営業利益率も３．７％まで落ちるなど苦戦している。

プレミアムテレビは収益性が高いだけでなく各社の技術力がかかるプライドだ。特に高価なテレビがよく売れれば該当ブランドの下級テレビも同時によく売れる一種の「バンドワゴン効果」が期待されるため競争が特に激しい。

ＬＧは今年、ＯＬＥＤテレビ大勢論を固める戦略だ。ＯＬＥＤはバックライトが必要ない。このため厚さが薄く、曲がるデザインを実現でき、ＱＬＥＤに「判定勝ち」したという評価を受けている。特にＬＧは生産コスト削減に成功し、販売価格を大幅に引き下げた。

ハン・サンボムＬＧディスプレイ副会長は先月初め、記者らに「高付加価値事業のＯＬＥＤに事業構造を転換している」と明らかにした。

サムスン電子は従来のＱＬＥＤテレビに加え、マイクロＬＥＤテレビにラインナップを拡張する「ツートラック」戦略で対抗する。マイクロＬＥＤはＯＬＥＤの長所に電力効率まで高める次世代ディスプレーとして注目されている。サムスン電子は来月７日、米ニューヨークで２０１８年型ＱＬＥＤテレビとマイクロＬＥＤテレビを紹介するイベントを開催する。

カギは生産コストが高くて大量生産が難しいというマイクロＬＥＤの限界をいつ克服して量産を始めるかだ。これに関しサムスン電子のハン・ジョンヒ映像ディスプレー事業部長（社長）は２２日、記者らに「マイクロＬＥＤテレビを来月から受注し、今年８月から販売を始める」とし「市場が受け入れるほどの価格なら（販売は）うまくいくだろう」と述べた。