中国市場で韓国車の販売が高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備問題のため振るわなかった中、日本車の販売台数が過去最大になったと、日本経済新聞社の英語ウェブサイト「Ｎｉｋｋｅｉ　Ａｓｉａｎ　Ｒｅｖｉｅｗ」が１０日報じた。

日産・ホンダ・トヨタ・マツダが最近発表した資料によると、これら企業は２０１７年、中国で過去最大の販売台数を記録した。スズキ・三菱自動車を含む日本の６大自動車企業は昨年、中国で計４８０万台の車を販売した。これは前年比で１０％以上多い。

こうした日本車の中国市場での躍進については「ＴＨＡＡＤ配備など韓中間の政治的問題で現代車の購入を避ける中国人が増えたため」と分析した。韓国車の販売不振の隙に日本車が食い込んだということだ。

特に日産とホンダの成長が目を引く。日産は前年比１２．２％増、ホンダは同比１５．５％増となり、昨年の中国市場シェアでフォルクスワーゲンとゼネラルモーターズに続いて３位で並んだ。ホンダは中国人が好むＳＵＶの多様な車種を投入して成果を上げた。トヨタの売上高は６．３％増、マツダは８．３％増となった。

日本車の最も大きな市場は米国だ。しかし２０１７年の米国市場での販売台数は約６７０万台と、８年ぶりに減少した。一方、日本国内市場での販売台数は昨年５２３万台となり、２年ぶりに５００万台を回復した。

同サイトは「中国市場で販売好調を維持する方法が日本自動車業界のグローバル戦略の核心になるだろう」と伝えた。