「オリンピック（五輪）はスポーツ競技だけでなく情報技術（ＩＴ）でも競争する大会になるだろう」。

平昌（ピョンチャン）冬季五輪を準備中の李熙範（イ・ヒボム）組織委員長は「大会に適用する情報通信技術（ＩＣＴ）をテストする期間、中国と日本の多くの関係者が訪れた」とし、このように語った。日本は２０２０年夏季五輪を、中国は２０２２年冬季五輪を準備中だ。

観光産業と主に結びついてきた五輪は、スマートフォンが大衆化して以降、ＩＣＴ新技術と結合する場となっている。２０１２年の英ロンドン五輪は「歴代最初のソーシャリムピック」（Ｓｏｃｉａｌ－Ｌｉｍｐｉｃ、ソーシャルネットワークサービスオリンピック）と呼ばれた。当時オリンピック組織委員会はソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）でリアルタイムに五輪の状況や市内観光情報を伝えた。２００８年中国北京五輪当時に１億人だった世界のフェイスブック利用者は２０１２年ロンドン五輪を経て９億人に、ツイッターの利用者は６００万人から１億４０００万人に増えた。

２０１４年ロシア・ソチ冬季五輪は、スマートフォンやタブレットＰＣのような個人所有のスマート機器を会社の業務などに使用するＢＹＯＤ（Ｂｒｉｎｇ　Ｙｏｕｒ　Ｏｗｎ　Ｄｅｖｉｃｅ）概念が大衆化する契機となった。また昨年のブラジル・リオデジャネイロ五輪では、インターネットに接続すればいつどこでも大容量データを利用できる「クラウド」生態系が大きく拡張された。

国内外の産業界が来年の平昌五輪にかける期待が大きい理由も、こうした先例を見てきたからだ。特に技術力を保有しながらも大企業に比べて海外バイヤーとの接触が容易ではない国内の中小・中堅ＩＣＴ企業には今回の五輪がチャンスになる見通しだ。

モノのインターネット（ＩｏＴ）専門企業メディア４ｔｈ＆カンパニーのチェ・チュンホン代表は「技術力には自信があったが、これを海外に知らせる機会がなかった。平昌五輪が海外プロジェクトに入るきっかけになるだろう」と期待を表した。２０１２年に設立されたこの会社はロッテワールドアクアリウムなど５カ所のモバイル前売り・入場サービスを統合するプロジェクトを成功させた。技術力が認められ、今回の五輪で公式スポンサーのＫＴと共同で「参加型観覧案内」ＩｏＴサービスを開発した。

特に海外企業に比べて競争力があると評価される拡張現実（ＡＲ）企業の期待が大きい。平昌五輪で観光客が集まる江陵（カンヌン）ウォルファ通り造成事業に「スマートショッピング」サービスの構築で参加するＳＱＩソフトのチョ・ヨンジュン代表は「江原道内の衣類売り場の呼応の中で噂が広まり、来年から年間４００－５００台ずつ持続的に関連機器を販売することになるだろう」と話した。また「輸出でも良い結果が期待されるだけに年間売上高１００億ウォン（約１０億円）増加を目標に設定した」と語った。衣類売り場に採用されるこの技術は、消費者が服を選んで「スマートミラー」の前に立てば、価格・サイズはもちろん、その服に合う別の服まで紹介する。

海外企業も平昌ＩＣＴオリンピックに参加する。グローバル企業のインテルは公式スポンサーとしてバーチャルリアリティ（ＶＲ）と５Ｇプラットホーム、３６０度リプレーコンテンツのような新技術を見せる予定だ。このほか、クアルコム・エリクソン・ノキアなどがＫＴなど国内企業と協業し、５Ｇの実現に率先する。

チェ・ジョンホ科学技術情報通信部平昌ＩＣＴオリンピック推進チーム長は「２０２０年夏季五輪を開催する日本が昨年から羽田空港で計１７種類の客応対ロボットをテストするなど先端オリンピックを準備中」とし「平昌大会を通じてＩＣＴ先導国のイメージを構築するために企業と万全の準備をしている」と述べた。