卵がまた流通業界を揺るがしている。鳥インフルエンザ事態が需給戦争を招き、まだその影響が消えていないだけに、衝撃はさらに大きい。

１５日、に主要大手マートと農協ハナロマート、スーパーマーケット、コンビニエンスストアは全国の売り場から一斉に卵を撤去した。イーマート・ホームプラス・ロッテマートの大手マート３社はこの日、「顧客を安心させる意味で当分はすべての店で卵を販売しないことにした」と発表した。

農協ハナロマートも政府の検査結果が出た後に販売の再開を検討する方針だ。各大手マートはフードコートで販売するのり巻きやサンドイッチなどでも卵の使用を中断した。ロッテスーパーとホームプラスエクスプレス・ＧＳスーパーマーケットなど主要スーパーマーケットチェーンも卵の販売を中断した。

コンビニ業界も卵関連製品の販売を中断した。ＣＵは全店舗で生卵・加工卵など国内産卵を原材料として使用する簡易式食品の新規発注と販売を中断した。ＣＵの関係者は「今後問題がないと確認されれば販売を再開する」と伝えた。ＧＳ２５・セブンイレブンも似ている。コンビニ業界は鳥インフルエンザの影響で、簡易式食品などで国内産の卵が入るメニューの種類を減らしている。

製パン業界は状況を注視しながら緊張している。各社が使用する卵の安全性検査を進める一方、殺虫剤成分検出地域との取引を把握している。製パン業界は鳥インフルエンザ事態当時、卵の不足で一部の製品の生産を中断するなど最も大きな打撃を受けた。他の業界とは違い、卵が主材料であるからだ。一日に卵６０トン（約１００万個）を使用するある製パン会社の関係者は「非常在庫量を含めて１、２日は乗り越えるだろうが、出荷中断が長期化すれば製品の生産に支障が生じるしかない」と話した。また「一日も早く正常化することを願っている」と語った。製パン会社がパンの生産を減らせば自営業者の代理店事業主はパンの供給を受けられず、ドミノ式に被害が広がる。

製パン会社ほどではないが、製菓会社も緊張している。製菓では主に加工卵や液状卵を使用するが、これも鳥インフルエンザ事態を経て価格が約３－４％上がった。ロッテ製菓・オリオン・クラウンヘテなどは４、５週ほど使用する在庫は確保した状態であり、余裕がある方だ。しかし製品に問題地域の卵が使用したことが明らかになれば波紋が広がるため緊張している。