大宇造船海洋が今年上半期「サプライズ実績」を出し、長い不振のトンネルを抜け出している。政府と債権団が債務の株式化などで財務構造を安定させた中、２年間に２兆ウォン（約２０００億円）台の資産売却と約３０００人の人員削減などを通じて従来のコスト競争力を回復したからだ。

造船業界と債権団によると、大宇造船の今年上半期の営業利益は７０００億－８０００億ウォンという。特に４－６月期の営業利益は１－３月期の実績（２２３２億ウォン）の倍以上と見込まれる。昨年、海洋プラントの不振に対応して引当金を積み増していたが、善戦したことで今年利益に転換されたのが最初の要因だ。さらに大規模なリストラで液化天然ガス運搬船（ＬＮＧ船）など残っていた受注分の収益性が急速に改善しているという説明だ。

こうした実績好調は一時的なものでないというのが会社側の判断だ。単に緊縮によって生じる「不況型黒字」でないということだ。鄭聖立（チョン・ソンリプ）大宇造船社長は「少しでも良くない事業は中断し、格安受注も禁止し、会社全体が収益を出す組織に変わった」と説明した。今年全体の営業利益は１兆５０００億ウォン台という見方が出ている。この場合、従来の最高の２０１０年の実績（営業利益１兆４７９５億ウォン）を上回る。

大宇造船は財務健全性の改善を受け、信用格付けの上昇とともに１１月の株式市場取引再開も期待している。昨年末２１８５％だった大宇造船の負債比率は債権団の大規模な債務株式化で今年上半期２９０％まで下がった。