文在寅（ムン・ジェイン）大統領が一昨日、平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）で南北単一チームの構成と同時入場、北朝鮮応援団の派遣を提案したことはスポーツ交流で南北関係の雪解けを図ろうとする意志を示したものとして評価することができる。文大統領はこの日、世界テコンドー選手権大会開幕式祝辞で「初めて南北単一チームを構成して最高の成績を収めた１９９１年世界卓球選手権大会と世界青少年サッカー大会の栄光を平昌冬季五輪でもう一度見たい」と提案した。

文大統領が平昌五輪をわずか７カ月後に控えた時点でこのような提案をしたことは、北朝鮮の核・ミサイル挑発で直接的な南北交流が難しい状況で、北朝鮮との接触面をどうにかして広げようとする布石と見ることができる。緊張が張り詰めている国防・安保分野や国際制裁で手を出すことができない困難な経済分野に先立ち、相対的に負担が少ないスポーツからかんぬきを開いて、南北対話の範囲を徐々に拡大していこうという意図が垣間見れる。今回の提案は、以前の政権よりも南北関係改善にさらに積極的に動いていくという意思表示として見ることができる。今月１２日、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティーノ会長に会って南北・日本・中国が共同開催する２０３０年北東アジアワールドカップを提案したのも同じ脈絡だ。都鍾煥（ト・ジョンファン）文化体育観光部長官が今月２０日の記者会見で「南北女子アイスホッケー単一チームの構成と北朝鮮馬の息嶺（マシクリョン）スキー場の活用方案を構想中」と明らかにしたのも同じだ。

このように、スポーツ交流を過去９年間の硬直した南北関係を改善する呼び水として活用するという新政府の構想が次々と出ている事実は意味深長だ。特に、ことしは２００７年当時に盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領と北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）総書記が南北首脳会談で合意した１０・４宣言１０周年の年だ。このような状況で南北スポーツ交流の拡大は対話の雰囲気づくりを地ならしする意味が大きい。統一部が国政企画諮問委員会業務報告にまとめたとおり、ことしの秋夕（チュソク、中秋、１０月４日）を前後に離散家族対面行事の推進に対しても希望が持てる。

問題は国際的な誤解を呼びかねない点だ。北朝鮮に対する制裁が強化されているところに、文大統領の果敢な提案が国際共助に穴を開けるかもしれないとの懸念が頭をもたげている。特に、韓米首脳会談を控えて米国側に不必要な誤解を生じさせたり、中国・ロシアなどに北朝鮮制裁を回避する名分を与えたりしないように格別の注意を払わなくてはならない。南北スポーツ交流が、韓半島の平和と安全を脅かしてきた北朝鮮の危険な行動と金正恩（キム・ジョンウン）の統治を合理化するために悪用されてはいけない。

特に、馬息嶺スキー場は金正恩労働党委員長が体制維持のために住民に総動員令を下したことから「馬息嶺速度」という政治スローガンが生まれた場所だ。ここで一部オリンピック競技を行うという構想が、国際社会をどれくらい納得させられるかは疑問だ。平昌南北単一チーム構成議論をはじめ、北朝鮮とのスポーツ交流は必要だ。だが、交流の速度はもちろん、国際共助も考慮してこそはじめて現実的に可能になる。ややもすると一時的な感動の後に、残った外交的「計算書」を全額韓国が負担しなければならない可能性もあるためだ。