韓日中の北東アジア３カ国の中で最も関係が良好なのは日中だ。北京外交官の間で冗談のよう広まっている話だが、最近の動向を見ると冗談だけでもなさそうだ。楊潔チ中国国務委員が先週、日本を訪問した。今回で４度目となる谷内正太郎・国家安全保障局長との戦略対話は５時間にわたって行われた。日中間の高官対話チャネルは維持してきた反面、楊委員と青瓦台（チョンワデ、大統領府）安保室長との戦略対話は朴槿恵（パク・クネ）政府の時にたった一度開かれたきりだ。

最近の日中関係と韓中関係を比較することができる事件がもうひとつあった。文在寅（ムン・ジェイン）大統領の特使として訪中した李海チャン（イ・ヘチャン）元首相と習近平主席の会談時にマナー欠礼問題が取り沙汰された。誰か見ても習主席が上席に座り、下の人を連れて会議を主宰するような様子だった。韓国側関係者は「実務的に多くの対話をするための配置だったようだ」と釈明した。

遠く５年前の特使と比較するべくもない。習主席は李特使に会う３日前、日本の二階俊博自民党幹事長にも会った。一帯一路首脳フォーラムに参加するために訪中した二階氏も、安倍首相の親書を携えた事実上の特使だった。当時の写真を見ると、長テーブルをはさんで習主席と二階氏が向かい合って座り、その左右に両側の付き添いが座った。上下の区別がない「会談セッティング」だった。そうしたマナーを３日のうちに習主席が下の人々に訓示するようなかたちの「会議セッティング」に変えたのは、本当に偶然や失敗、あるいは実務対話をたくさんしようとする配慮だったのだろうか。

この中に込められたメッセージを正確に読み解くことは、特使団と外交当局の役割だが、果たしてそれをしたかどうか疑問が残る。特使団はメディア会見で高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系報復解除に関し「積極的に努力する」という楊委員の談話を伝えた。これは韓国内のメディアにも特使活動の成果かのごとく大きく報じられた。後で調べてみると、楊氏の言葉のうち「民心の変化を見て」という前置きを削ぎ落として伝えられたものだった。韓国から先にＴＨＡＡＤ解決策を出し、それによって中国人の反韓感情が緩和されるのを見て対応するということだったのだ。その直前、一帯一路フォーラム代表として訪中した朴炳錫（パク・ビョンソク）議員一行も、自分たちの訪中活動によってすべてのことが好転したかのように広報した。その時分には「ＴＨＡＡＤ報復が一週間以内に緩和される」という報道まで登場した。こうしたことが韓中関係にバブルを作る。そのようなバブルが大きくなって現実判断を誤らせることになれば、世論が誤った方向に進み、いい加減な政策が出てくることになる。

特使が帰ってきた後も中国の態度には依然として棘がある。このままでは文大統領の８月訪中も実現を大きく語れないというのが韓国当局の悩みだ。特使だろうが外交官だろうがメディアだろうが、見聞きした事実を正確に知らせる義務がある。自分がしたことを過大包装したくなる欲をおさえ、現実と希望事項を混同する「ｗｉｓｈｆｕｌ　ｔｈｉｎｋｉｎｇ（希望的観測）」からも抜け出さなければならない。壬辰倭乱直前に日本から帰ってきた使節２人のうち、実情を報告し間違えた使節の話だけを信じて対策を怠った結果、７年間の国難に苦しんだ教訓を忘れてはならない。

イェ・ヨンジュン／北京総局長