今年に入り、日本や米国、欧州連合（ＥＵ）など主要国の青年層失業率が改善されているなか、韓国は悪化したことが分かった。

１４日、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によると、今年第１四半期の韓国の１５～２４歳青年層の失業率は１０．０％で、昨年第４四半期に比べて０．１％ポイント上昇した。

ＯＥＣＤ加盟国のうち前四半期に比べて青年層失業率が上昇した国はオーストリア（１０．４→１０．５％）、ラトビア（１６．９→１７．４％）、チリ（１５．０→１６．１％）だけで、残りは同期間いずれも青年層失業率が改善された。

同期間、ＯＥＣＤ加盟国の平均では、青年層失業率が１２．３％と、０．４％ポイント下落した。ＥＵの青年層失業率は１８．１％から１７．４％に何と０．７％ポイント下落し、米国（１０．２→９．７％）、日本（４．８→４．４％）も下落した。

青年層だけでなく、全体の失業率も韓国は世界の傾向とは反対に向かっている。ＯＥＣＤ加盟国平均で失業率が６．２％から６．１％に下がったが、韓国の失業率は昨年第４四半期３．６％から今年第１四半期３．８％へと、加盟国のうち最も急激に増加した。