トランプ米大統領が６日（現地時間）、中国の習近平国家主席を首脳会談場所に呼んだ後、シリアを爆撃した。トランプ大統領はその間、中国に向かって「北朝鮮問題の解決に取り組まなければ我々がする」と述べ、行動を予告してきた。この日のシリア攻撃で、中国と北朝鮮に向けて「言葉だけで終わらない」というメッセージを送った。

特に匿名を求めたソウルの外交消息筋は「米国側が韓国政府に対し、シリア空襲の直後、化学兵器を多量保有している北の挑発の可能性を念頭に置いた多目的措置と知らせてきた」と述べた。

この日晩、首脳会談場所のフロリダ州マー・ア・ラゴ休養地で開かれた夕食会は、トランプ大統領が習主席夫妻に賛辞を述べながら和気あいあいとした雰囲気で始まった。しかしその時間、地中海の米軍駆逐艦「ポーター」と「ロス」はトランプ大統領の命令に基づきシリアのアサド政権に向けた軍事作戦に突入していた。攻撃は習主席一行がマー・ア・ラゴ休養地を離れる１０分ほど前の午後８時４５分ごろ始まった。２隻の駆逐艦がシリアのシャイラット空軍基地に向けて巡航ミサイル「トマホーク」５９発を発射した。

シリア空襲はアサド政権が民間人に化学兵器を使用したことに対する米国の報復だ。トランプ大統領が「（アサド政権は）レッドラインを越えた」と公言した翌日に電撃的に取られた措置だ。トランプ大統領は６日にはマー・ア・ラゴへ向かう大統領専用機エアフォースワンで記者らに対し「アサド政権がしたことにぞっとする。人類に対する冒とくだ」とし「何かしなければいけない」と断言した。そして数時間後に軍事攻撃を指示した。就任後初めての軍事攻撃決定だった。

ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）によると、マー・ア・ラゴ休養地に到着したトランプ大統領は習主席との夕食会を控えて外交安保チームを呼び、いわゆる「決断会議」を開いた。この席でマティス国防長官が提案した空襲案を受け入れた。トランプ大統領は習主席との夕食会が終わった後、国際社会に向けてメッセージを発表した。記者会見場で「今夜、私は化学兵器が発射されたシリアの基地を空襲するよう命令した」と述べた。

これまで北朝鮮・シリアに対して「すべての選択は開かれている（Ａｌｌ　ｏｐｔｉｏｎｓ　ａｒｅ　ｏｎ　ｔｈｅ　ｔａｂｌｅ）」と話してきたトランプ大統領のこの日の空襲は、結果的に中国と北朝鮮に向けた最高レベルの警告だ。

トランプ大統領は７日に行われた首脳会談でも習主席に対し、北朝鮮の核・ミサイルプログラムを阻止するために中国がよりいっそう強く対北朝鮮制裁に取り組むべきだと要求したいう。したがってシリア空襲は中国が動かなければ米国が行動するという宣言と変わらない。

チャ・ドゥヒョン元国防研究院研究委員は「シリア爆撃はこれまでの発言が口先だけではないという意味」と説明した。北朝鮮の後見人が中国なら、シリアのアサド政権を後押ししているのはロシアだ。ロシアは現在、シリアに地上軍まで送っている。

したがって米軍のシリア空襲は、ロシア軍が偶発的に被害を受ける場合、米露間の軍事的衝突につながりかねない事案だった。これを勘案して米軍当局はロシア側に事前に空襲を通知したが、そこまでだった。

ティラーソン国務長官は「プーチン大統領とはいかなる連絡もしなかった」とし「ロシアは（アサド政権の化学兵器使用を阻止する）責任を破った」と批判した。今後トランプ政権が独自の対北朝鮮行動に出る場合、中国にどう対応するかを予測させる場面だ。

何よりもシリア爆撃は明らかな対北朝鮮警告だ。トランプ大統領は声明で「シリアの独裁者アサドが罪のない民間人に残酷な化学兵器攻撃をした」とし「アサドの行動を変えるための過去数年間の努力は失敗した」と明らかにした。「シリア」と「アサド」の代わりにそれぞれ「北朝鮮」と「金正恩（キム・ジョンウン）」を入れてもそのまま文章が成り立つ。ＮＹＴはシリア爆撃を「軍統帥権者として行動する準備ができているというメッセージを北朝鮮とイラン、潜在的な敵に送ろうとしたとみられる」と報じた。

トランプ政権の対北朝鮮解決法には先制打撃も含まれている。ヤン・ウク韓国国防安保フォーラム研究委員は「オバマ政権はアサド政権の化学兵器使用をレッドラインと明示しながらも結局は攻撃しなかった」とし「トランプ政権はオバマ政権とは違い、北朝鮮であれ誰であれラインを越えれば軍事的行動に入るということを見せている」と説明した。

中国外務省は米軍のシリア軍事攻撃に関し「いかなる場合であれ、化学兵器も武力使用も反対する」と明らかにした。外交部の華春瑩報道官はこの日の定例記者会見で関連質問を受けると、米国には言及せず「中国は国際関係で一貫して武力使用に反対する」と述べた。

米国のシリア空襲にロシア側は直ちに非難した。この日のタス通信によると、ペスコフ大統領報道官は「（プーチン大統領は今回の爆撃を）主権国に対する侵攻で国際法規定違反であり、露米関係に深刻な打撃（ｓｅｒｉｏｕｓ　ｂｌｏｗ）を与えた」と述べた。

ＡＰ通信などは「その間、ロシアとの友好関係を追求してきたトランプ大統領としては新たな挑戦に直面することになった。今回の事態が今後の米露関係を設定するのに少なからず影響を及ぼすはず」とし「国際社会がトランプ式の外交力を評価する基準になるだろう」と分析した。