【中央時評】大統領自身より優れた外交長官を=韓国(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2017.04.05 15:35
朴槿恵(パク・クネ)前大統領に対して評価したいことの一つは、任期中は外交首長を同じ人物で行こうとしていたことだった。長い目標と戦略的忍耐心が求められる外交首長と大統領が二人三脚で業務にあたろうという布石そのものは適切だった。だが、キャンプ出身の侍従型職業外交官を選んだのは限界だった。「米中のラブコールは祝福」と話していい加減な期待を抱かせたその長官が、またもや「外交地平を広く拡大するその中心に韓国が立っている」と言ったが、皆はただ戸惑うばかりだ。
1948年張沢相(チャン・テクサン)以来、今まで69年間で37人の外交長官が平均1年10カ月ほどで明滅してきた。成果と言えば、盧泰愚(ノ・テウ)政権の時の中露修交などの北方外交程度だ。大統領の理念や執権層の政派的利害で寿命が一進一退した韓国外交の「器の大きさ」による結果だ。角が鋭い進歩政権であるほど短命だった。金大中(キム・デジュン、DJ)政権5人、盧武鉉(ノ・ムヒョン)政府時には3人の外交長官がすげかわった。DJ時は「東橋洞(トンギョドン)系の請託を聞き入れなかったため」、盧武鉉時代には「親米の背中におぶわれながら外交にあたったため」として更迭された。
乙巳勒約(第二次日韓協約)直前(1902~1904年)の2年間、旧韓末の外部大臣(外務大臣)は21人も交替させられた。学者は「高宗(コジョン)が官僚を信じることができず自ら外交を行ったうえ、側近の外国顧問が失権を行使した結果」と述べた。「家系図」や「位牌」用の外交首長と外交の崩壊は乱世と衰亡の前兆だった。再び絶命の危機を迎えた韓国の外交。現大統領候補群から希望を見出すのは容易ではない。人権弁護士、医師・ベンチャー企業家、検事出身…。「THAAD(高高度防御ミサイル)」短問短答だけを繰り返している彼らに、米中間での生存と北核解決法の中長期戦略を期待するのは欲張りというものかもしれない。