日米の140年家電史に“悲喜の双曲線”(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2017.04.05 13:08
「原子力事業に関連して株主のみなさんにご迷惑をおかけして心よりお詫び申し上げる」
先月30日に開かれた東芝の臨時株主総会で綱川智社長がもう一度頭を下げた。綱川社長は志賀重範前会長が2月14日に退任して以来、4回もこのような姿を見せて支援を訴えた。
情報と技術の大航海時代、東芝は不確実性の波を越えることができず、敗者として記録される可能性が大きくなった。2015年、粉飾会計の論争や米原子力関連会社であるウェスティングハウス(WH)に対する投資失敗、日本製造業歴史上最悪である1兆円規模の営業赤字に続き、8月には東京証券取引所で第1部から第2部に指定される見通しだ。すでに医療・携帯電話・PCなど主な事業をほとんど片付け、最近では成長エンジンの半導体事業まで売却を始めている。東芝の立場がますます狭くなっているわけだ。