昨日訪韓したティラーソン米国務長官が出したメッセージは予想以上に強かった。ティラーソン長官は昨日の記者会見で明確かつ簡潔に対北朝鮮強硬政策を予告した。「戦略的忍耐政策は終わり、今は対話でなく圧力をかける時」という主張だった。

今回の韓米外相会談で対北朝鮮制裁のための新たな妙手は出ていないが、これは予告されていた。米国務省側は１６日、「今回の訪問で具体的な措置があるとは予想していない」と述べた。

にもかかわらずティラーソン長官の訪韓が意味深長なのは、米国が６カ国協議に代表される対話重視戦略を捨てて圧力政策に向かうという事実をはっきりと再確認した点のためだ。

今回のティラーソン長官のメッセージで明らかになったように、米国はこれ以上、欺まん的な北朝鮮との対話には一切応じない考えだ。ティラーソン長官は「北朝鮮との２０年間の対話の試みは失敗に終わった」とし「核兵器と大量破壊兵器を放棄してこそ我々は北朝鮮と対話をする」と釘を刺した。誰が聞いても対話ではなく力による事態解決の意志を表したのだ。

ティラーソン長官が到着直後に非武装地帯（ＤＭＺ）に直行して南北対峙状況を点検したのも、こうした意志が反映されたものだった。ここは１９７６年に北朝鮮軍によって米軍大尉が殺害された斧蛮行事件（ポプラ事件）の現場だ。ティラーソン長官のＤＭＺ訪問は金正恩（キム・ジョンウン）政権の挑発を決して容認しないという意志の表現だ。

北朝鮮はうまくいけば核保有国と認められるという誤った判断をしてはいけない。ティラーソン長官が明確にしたように米国は北朝鮮の脅威がレッドラインを越える場合、あらゆる手段を動員して対処する態勢だ。実際、ティラーソン長官は「北朝鮮が韓国と米軍を脅かす行動を見せれば適切な措置を取る」と予告した。「武器プログラムの脅威をさらに高めて行動を取るべき水準になれば我々は行動する」という追加の説明も加えた。直接的に軍事的行動とは明らかにしていないが、いくらでも「予防的先制打撃」を検討するという意味と読み取ることができる。このように対北朝鮮問題に対するトランプ政権の態度が強まっているだけに、北朝鮮は軽率な挑発が金正恩政権の没落につながる可能性があることを決して忘れてはいけない。

ティラーソン長官は高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備とこれに対する中国側の経済報復にも言及した。「ＴＨＡＡＤは防御用武器であり、これを阻止するための報復措置は不必要であり、非常に残念な行動」という指摘だった。さらに一歩踏み込んでティラーソン長官は「他の国の脅威のために自国を防御しようとすることに対し、大国がそのような措置を取るのは適切でない」と述べ、中国を間接的に非難した。中国の各種経済報復に苦痛を受ける韓国としてはティラーソン長官の発言は非常に有り難い。繰り返し指摘したように現状況で中国のＴＨＡＡＤ報復を制御する主体は米国しかない。ティラーソン長官が今日から始まる訪中期間に中国の実力者にこうしたメッセージを確実に伝えることを期待する。