「ｈｏｔ　ｓａｋｅ」

米国ニューヨークのレストランやパブ（ｐｕｂ）では、このような形で温めた日本酒を注文する姿はどこででも見かける。日本経済新聞は、２０１６年の日本酒の輸出額が、前年比１０％増となる１５５億円を記録したと報じた。２０１０年以降、７年連続で最高記録を更新した。

和食のグローバル化のおかげで、世界８万９０００カ所（２０１５年上半期基準）の日本食レストランを中心に、日本酒の消費量が増えたと同紙は分析している。

日本酒の消費は日本では減っている。輸出が日本酒の救世主となったと言える。１９７５年１６７万５０００キロリットルだった日本国内の日本酒消費量は、ウイスキー・焼酎・ビール・ワインの勢いに押されて２０１０年５８万９０００キロリットルまで縮小した。酒造メーカーも１９９７年２１０９カ所から２０１２年１５１７カ所に減った。

日本政府が内閣府傘下に関係機関および官民協議体の「日本産酒類の輸出促進連絡会議」を設置するなど支援に乗り出したのがこの時だった。この会議を通じて日本酒の輸出に免税措置が設けられ、国別に輸出戦略が立案され、世界に向けた広報が行われた。

特に、高級化戦略が功を奏した。内閣府が２０１５年に発刊した報告書「日本酒の輸出基本戦略の概要について」によると、日本は「富裕層と中間層をターゲットとすること」を米国と東南アジアなど５大輸出拠点における第一戦略に掲げた。酒類・たばこなどの嗜好食品は、中産層が市場のトレンドをリードするという点に注目したのだ。おかげで日本酒の１リットル当たりの輸出額は２０１１年６２５円から２０１５年７７０円へと２３．２％上昇し、輸出量も１４０１万リットルから１８００万リットルに伸びた。

太田酒造の大田智洋専務は、香港や上海の日本食レストランや百貨店での販売価格は日本の２～３倍だが、「中高所得者層の間で人気が高まっている」と説明した。

日本は次のステップも準備中だ。韓国・米国など海外で生産した日本酒に市場の座を奪われないために備えている。世界最大の酒造メーカーとして有名な韓国「ロッテ酒類」をはじめ、世界８カ国２０カ所で日本酒を生産している。最近、米国でも運送コストの削減と品質維持のために現地生産を行う場合が増えている。

これに対し、最近、日本ではフランスの「原産地呼称（アペラシオン・ドリジヌ・コントローレ、ＡＯＣ）」が参考対象に挙げられている。フランスはブドウが育つ場所や栽培方式などを法で厳格に統制していて、ボルドーやプロバンスなどのような固有のブランドを作っている。日本政府はまた、ことしの税制改編案に、訪日外国人が醸造場で日本酒を購入した場合、酒税を免除する内容を盛り込むなど支援を拡大する計画だ。


輸出が救世主になった日本の酒、輸出に泣く韓国の酒（２）