「研究者が独自の観点で一つの問題に１０～２０年以上没頭することができるように支援する『忍耐資本（ｐａｔｉｅｎｔ　ｃａｐｉｔａｌ）』が社会に構築されるべきだ」

ことしノーベル生理学・医学賞受賞者を輩出した東京工業大の三島良直学長は今月１５日、記者に対してこのように述べた。ソウル大学校の主催で開かれた東アジア研究中心大学協議会（ＡＥＡＲＵ）に参加するため訪韓した三島氏は「当面の成果のために、現実にすぐに適用できる技術開発だけに執着していては思考のパラダイムを揺さぶるような革新は出てこない」と強調した。

この協議会は東アジア地域の先導的な研究中心大学間の相互協力促進を目指して１９９６年に設立された学長会議だ。北京大・東京大・ソウル大・国立台湾大・香港科学技術大など５カ国１８校が会員で、ことしから２年間、ソウル大の成楽寅（ソン・ナクイン）総長が議長を務めている。

会議に参加した１７人の学長・副学長らは情報技術（ＩＴ）発展で部門間の境界が崩れている以上、大学と産業現場ももっとその距離を縮めなければならないと強調した。

香港科学技術大の翁以登副学長は「１０年前まではほとんど金融業界に進出していた香港の学生たちは、今や自動車で３０分の距離にある深センのハイテク企業に入社している」とし「テンセント・ＢＹＤ・ファーウェイ（華為）など先端企業が大学の近くある深センに集まり、産学協力が新たな革新を導いている」と述べた。

筑波大学のキャロライン・Ｆ・ベントン副学長も「筑波大は日本政府や産業界から専門家５０人余りを招へい教授として任命し、世界的な研究機関の分校をキャンパス内に誘致して教育・研究の境界をなくそうとしている」とした。

大学は各国大学間の協力の幅がさらに広がっていくべき点についても共感した。東京大の羽田正副学長は「東アジアを襲う伝染病や先日韓国でも発生した地震のような問題は一国だけの問題ではない」とし「共同研究を活性化して研究施設も共有するような積極的な交流が必要だ」と提案した。