世界１０位圏の経済強国の韓国はノーベル賞シーズンになると委縮する。１１６年のノーベル賞史上、国家科学技術の尺度となる科学分野の受賞者を一人も出せていないからだ。日本は今年も東京工業大学の大隅良典名誉教授が医学生理学賞の受賞者に選ばれた。大隅教授は細胞内の損傷した小器官を分解する役割をする「自食作用（オートファジー）」の研究に５０年間も没頭してきたという。一生を捧げた大隅教授の成果はがんや神経難病治療に幅広く活用されている。これで日本は３年連続で科学賞、計２２人の科学賞受賞者を輩出し、基礎科学最強国の地位を固めた。中国も昨年、初めて医学生理学賞を受けて全国が沸いた。

韓国は隣国の祭りを見物ばかりする状況だ。受賞どころか候補リストにも挙がっていない。韓国の研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資比率は国内総生産（ＧＤＰ）比４．２９％（８６兆ウォン）と世界最高水準だ。日本や米国よりも高く、中国の倍にのぼる。しかしなぜこのような状況になるのか。

その根本的な原因は基礎科学研究に対する政府の軽視と短期成果中心の評価に探さなければいけない。研究予算が増えてもすぐに収益が生じる半導体・通信などに集中し、応用・先端技術の土壌である基礎科学は後まわしにする。今年３月に人工知能（ＡＩ）「アルファ碁」が注目を集めると、政府は進行中の基礎研究の代わりに「韓国型アルファ碁」計画を急造したのがその例だ。年間の政府研究費１９兆ウォン（約１兆７５００億円）のうちわずか６％だけが基礎科学に提供されるとして国内科学者が集団請願したほどだ。

基礎科学の競争力は一日で生じるものではない。「科学が社会に役に立つのは１００年後かも」という大隅教授の言葉を胸に刻む必要がある。日本のように若い科学者が挑戦的に研究に専念できるよう長期間の集中投資をし、米国のように政府の研究費の４７％を基礎科学に投入し、研究者が自らテーマを決める風土が必要だ。本塁打より短打中心の「パリパリ（速く速く）」の評価システムと、討論もなく位階だけを前に出す研究室の雰囲気も改めなければいけない。いつまで隣国の祭りを羨んでばかりいるのか。