今は西暦２８５０年。世界地図を広げてみましょう。中国の東側、日本の北側にある半島が見えるでしょう？　地名は「コリアンぺニンシュラ」です。「コリア」という国があった場所ですね。自国語では「大韓民国」が正式国号だったとのことです。面積は２２万平方キロメートルで米国ミネソタ州ほどの大きさでしたが、それさえも南北で分断された痛みを体験していました。しかし、その分断は悲劇のほんの一部でした。１００年前の２７５０年、この国は歴史の中に消えました。特に問題のなかった国家がどのように蒸発したですって？　人口がゼロになったのだから当然のことではないですか。

小さいけれど漢江の奇跡を成し遂げた国はそんなふうにして消えていきました。科学的だと言っていたハングルも、世界的な人気を呼んだ韓流もみな過去の産物です。低出産の泥沼がそれだけ恐ろしいということでしょう。記録を見ると２０１６年ごろ、この国で流行した言葉のうち「ヘル朝鮮」というのがありました。どうせ消える自国をそこまで嫌ったというから、苦々しい限りす。

さあ、想像はここまで。不穏な話ではあるが根拠がないことではない。英国オックスフォード大の人口問題研究所は２００６年「地球上から真っ先に消える国」に韓国を挙げた。１０年が過ぎたが状況は悪化の一途だ。韓国の出産率は先月の統計庁発表によると２０１５年基準で１．２４人。過去１０年間、韓国政府が８０兆ウォンを注ぎ込んだが前年比０．０３人の増加にとどまっている。２０１４年、超低出産傾向が続く場合、２７５０年になれば大韓民国が消えるかもしれないという一部の主張を見た時は冷笑だけで済んだが今は違う。出産ストライキの程度は弱くなる兆しどころかかえって深刻化していることを体感しているためだ。自分と周りを見渡す限りは。

慰めは低出産議論の熱気が社会各界に広がっている現象が鼓舞的なことだ。先月３０日、李柱烈（イ・ジュヨル）韓国銀行総裁が「低出産問題のほうが家計負債より解決がはるかに難しい問題」と吐露したのは新鮮だった。依然として残念な旧態を見せている国会だが、それでも先月３１日には低出産・高齢化対策特別委員会が開いた公聴会では意味ある提案が相次いだ。「オリニチプ（保育園の一種）が５時に閉めるなら職場もその時間に合わせて終わるべき」とか「育児休職を使った男性が他人の笑いものになったり評価で差別を受けたりしてはいけない」「非婚人口も子供を産めるように民法改正が必要だ」等々だ。主張が行き過ぎではないかというあなたには、２８５０年の世界地図を見ることを再度お勧めしたい。いま私たちが行動に移さなければ、東海（トンへ、日本名・日本海）の水と白頭山（ペクドゥサン）が干上がりすり減るように、神がお守りになっている大韓民国は歴史の中に消えるかもしれない。永遠に－－。

チョン・スジン政治部記者