怪談が流通するのは、何人かの陰謀者たちのせいではない。多くの人が知りたがっているのに適時に正確な情報が提供されなかったり、政府とメディアが不信感を受けたりする時に怪談は恐ろしく広まる。その点でキム・ジョンス漢陽（ハニャン）大学行政学科教授が２０１１年３月に韓国政策学会報に載せた論文「感情の再発見」」は注目に値する。

キム教授の論文は、ジョン・グレー氏の『火星から来た男、金星から来た女（Ｍｅｎ　Ａｒｅ　ｆｒｏｍ　Ｍａｒｓ、Ｗｏｍｅｎ　Ａｒｅ　ｆｒｏｍ　Ｖｅｎｕｓ）』のモデルを政府－国民関係に代入している。目標指向的な男性と、関係指向的な女性の差が摩擦をつくるように合理性と課題成就だけ追求する政府と、「感情共同体」である国民の間にも似たような現象が起きうるという話だ。

キム教授が「火星から来た政府、金星から来た国民」という隠喩の枠組みを適用したのは２００８年ＢＳＥ（牛海綿状脳症）騒動だった。あせった米国産牛肉の交渉が「検疫主権の放棄」に映りながら国民の自尊心が大きく傷つけられた状態で、政府が反対世論を情報不足や怪談流布者の扇動によって一蹴して無視し、怒りをさらに大きくしてしまったという結論だ。

「重要なのは政府の主張の科学的真実性の可否ではなく、政府が国民の不安と怒りという感情を全く受容できなかったという点だ…大統領の談話文は国民が期待していた真心の謝罪ではなく事実上、一方的な釈明だった」

このような「火星政府」的なアプローチは朴槿恵（パク・クネ）政権のＴＨＡＡＤ配備にも続いている。国防部は８日、ＴＨＡＡＤ配備の発表直前まで「何も決定されたものはない」という立場を守った。「数週間以内に発表する」という配備地域も５日後に慶尚北道星州（キョンサンブクド・ソンジュ）と電撃発表した。政府が世論の取りまとめ過程も住民説明の手続きも、環境影響の評価も経ずに押しつける状況で市民の憂慮が大きくならなければ、むしろおかしなことではないか。

「ＴＨＡＡＤ１００メートルの外は電磁波から安全だ」「人体に及ぼす影響は距離の３乗に反比例するのでやけどを負わせる可能性はほとんどない」「５度以上の角度で高出力の電磁波を発射して人と農作物に被害を与えることはない」（国防部「ＴＨＡＡＤ関連の怪談に対する立場」資料）


【時視各角】火星から来た韓国政府（２）