「サムスン電子のソフトウェア能力はグーグルの１００分の１にすぎない」「サムスン電子のソフトウェアエンジニアのうちグーグルに入社できる人は１～２％にすぎない」。

サムスンがグループレベルのソフトウェア能力強化のため自ら鞭を振るった。サムスンによると２１日に同社の社内放送ＳＢＣは特別企画「サムスンソフトウェア競争力白書１部：不都合な真実」を放映した。サムスン電子を含むすべての系列会社で同時中継されたこの放送は２０分ほどのドキュメンタリー形式。サムスンのソフトウェア能力に対する内外の冷静な評価と痛烈な自己反省が主な内容だ。

放送はサムスン電子とサムスンＳＤＳなど主要ＩＴ系列会社のソフトウェア能力をより強く批判した。特にグループソフトウェア人材の水準をテストした結果、半分以上が基礎水準以下と現れたとし、「グーグルと比較すれば１００分の１水準の能力」という表現まで使った。

ある大学教授は放送に出演し「サムスン電子のソフトウェアエンジニアは問題解決能力に対する訓練を多くしたようではない。いますぐ問題解決評価方式でグーグルへの入社を試みるなら１～２％を除けば難しいだろう」と指摘した。

サムスンはこれまでソフトウェアに対し量的投資は増やしたが質的な水準はこれに追いついていないと指摘した。

特に「１０年間の投資を通じシリコンバレーのどのＩＴ企業より人材は多いが、こうした量的な成長が質的競争力を担保できなかった」と自評した。

ドキュメンタリーは中国のソフトウェア企業の能力を警戒しなければならないと強調したりもした。「中国が世界の工場というのは昔話だ。自らソフトウェア大国だと表現するほどに質的な深さが高まっており、実力を持つ人材が増加している」ということだ。

サムスンのこうした反省は情報通信技術（ＩＣＴ）中心の第４次産業革命でソフトウェア産業の主導権を握ることができなければ淘汰されるという切迫感が背景にある。サムスンは半導体とスマートフォン市場で世界１位だが、これは結局ハードウェアにすぎず、スマートフォンの基本ソフト（ＯＳ）や人工知能（ＡＩ）などソフトウェア市場では世界のトップ企業に比べ後れを取っている。特にバーチャルリアリティ（ＶＲ）やモノのインターネット（ＩｏＴ）など次世代収益事業ではソフトウェア能力がさらに重要になるだけに、強度の高い改革を通じ自らの能力を改善させなければならないというのが内外の評価だ。

サムスンが相次いで世界的ソフトウェア企業を買収するのも同じ脈絡だ。サムスン電子は２０１４年にモノのインターネットプラットフォーム会社のスマートシングスを買収し、昨年はモバイル決済会社のループペイを買収してサムスンペイのサービスを始めた。最近では米国のクラウドサービス会社のジョイエントを買収したりもした。

業界は今回の企画放送の波紋は大きくなるだろうと予想する。１９９３年にサムスンの新経営宣言が触発されたのもＳＢＣの告発番組だったためだ。

ＳＢＣは当時サムスン電子の洗濯機生産ラインの不良品製造現場を撮影し報道し、これは「妻と子どもを除いてすべてを変えよ」というフランクフルト宣言につながった。

サムスン関係者は「ハードウェアとソフトウェアを合わせた世界最高の企業に発展するために危機感を持とうというのが企画の意図。多少表現が刺激的という意見もあったが、われわれの現住所をしっかりと探ってみようという趣旨はよく反映されたようだ」と話した。