日本メディアが３３年ぶりとなる自国内の油田開発を次々と伝えている。産経新聞は７日、山口県の北東１４０キロ沖合で日本政府が試掘調査を進行中だと報じた。調査地域は慶尚北道浦項（ポハン）から約１５０キロ沖合の東海（トンヘ、日本名・日本海）上にある。日本政府も「６－８月の試掘を通じて商業化できるかどうか最終決定する」と報道を認めた。商業化に成功すれば日本領土内の油田開発は１９８３年以来となる。

韓国のエネルギー専門家らは「すでに３次元調査を終え、掘削船を投入したというのをみると、相当な埋蔵量があると推定される」と分析した。日本の新しい油田から西側に１００キロ離れた地点には東海１ガス田がある。１９９８年に韓国石油公社が開発し、現在でも年間４０万トンのガスが生産されている。２００８年に東海のガス田開発に参加したソウル大のパク・グンピル招待教授（エネルギー資源工学科）は「日本の調査結果は、距離が近く地層構造が似ている国内の東海油田開発にも役立つだろう」と述べた。

しかし資源開発実務を担当している専門家らは空を眺めているだけだ。公企業と民間企業を含め、国内の資源開発関連の現職人材は約３８０人と推算される。ある公企業の関係者は「予算がないため職員がいてもすることがない。開店休業状態」と語った。

今年政府が策定した国内外の資源開発予算は１２６４億ウォン（約１２０億円）。李明博（イ・ミョンバク）政権初期の２００８年、関連予算は１０倍の１兆２２３４億ウォンにのぼった。特に今年は資源開発に使われる融資支援予算を昨年の１４３８億ウォンから０ウォンにした。

その間、日本と中国は原油安のために残るエネルギー予算を活用し、資源開発に拍車を加えている。日本経済新聞によると、日本は今年から２０２１年までの５年間、海外資源開発に３兆円を投資する計画だ。中国も海外油田開発権を増やし、所有原油埋蔵量が中東国水準に近づいている。

キム・ヒョンテ韓国エネルギー技術評価院資源開発ＰＤは「資源開発は原油価格が高い時に抜けて安い時に入るべきだが、韓国だけが反対に動いている」とし「日本と中国はこのように積極的だが、我々は静かに眺めてばかりいる」と話した。仁荷大のシン・ヒョンドン教授（エネルギー資源工学科）は「お金で評価されないが、過去１０年間、技術とノウハウは蓄積された。もう少し成果を出したいが、機会さえこない現実が残念だ」と述べた。日本が東海で油田開発の商業化に成功し、最初の祝賀行事を行う日まで、韓国の開店休業状態が続くのではないか心配だ。

キム・ミンサン経済部門記者