先月１７日夜、熊本市のホテル８階の部屋。「緊急地震速報が出ました。強い揺れに警戒が必要です」。被害現場を取材した後、しばらく横になって休もうとした瞬間、ＮＨＫのアナウンサーの声を聞いて起き上がった。前日にマグニチュード７．３の２回目の強震を経験し、一日に１００回ほど余震が発生していたが、強い地震波が感知されたというニュースには恐怖を感じた。階段で１階まで急いで下りていった。路上に出て一息つく間も地震は続いた。

自ら避難できて幸いだと感じたのは翌日だった。２度の強震で大きな被害が発生した益城町の小学校。３年前からパーキンソン病のため車椅子を使用している岡田久仁男さん（８６）は２階の教室で過ごしていた。２日前に小学校に到着したが、１階はすでに場所がなかった。眠れずに夜を明かした後、床ずれが悪化した。エレベーターがないため５５歳の息子が岡田さんを背負って階段を行き来した。後に到着した他の障害者と高齢者も先着順の原則に基づいて２階に行った。

３０代の視覚障害者夫婦はマグニチュード６．５の最初の地震で家が崩壊したため、駐車場に毛布を敷いて２日間過ごした。当初は近所の人が食事を用意してくれたが、２回目の強震後に雨まで降ると、みんな去っていった。障害者の友達もどこに行ったのか分からず右往左往した。情報をたどりながらなんとか避難所を探すことができた。救援物資を受けるために列に並んでいた５０代の聴覚障害者男性は「一般の人たちの間に入って水や食べ物を受けようとしても案内放送を聞けないので困難が多い」と語った。

障害者と高齢者、妊婦など自力で避難できない災害弱者が地震被害現場で苦労しながら毎日を過ごしている。東日本大震災を経験した後、日本政府は２０１３年に災害対策基本法を改正した。自治団体が災害弱者を事前に把握して名簿を作成し、誰がどう助けるか具体的なマニュアルを備えることにした。看護師と福祉士の保護を受けることができる福祉避難所の指定も義務づけた。２０１４年１０月の内閣府の調査によると、全国７９１カ所の自治団体が病院・高齢者施設・福祉センターなど７６４７カ所の施設と協定を結んだ。熊本市も１７００人を収容できる１７６カ所の施設を福祉避難所に指定した。

しかしマニュアルは実際の地震現場で機能しなかった。災害・災難管理強国だが、予期しなかった２次強震で被害が大きく増えると、日本の公務員は慌てた。初期の１０日間、熊本市福祉避難所の入所者は１０４人にすぎなかった。全国８０歳以上の高齢者が１０００万人を超えるなど災害弱者が増えている状況で準備が十分でないという指摘が出ている。

韓国国民安全処も１月、災害救護法を改正した。救護の死角地帯解消とインフラ構築が骨子だ。災害弱者のために法とマニュアルは確実に準備しなければいけない。ただし必要な時に作動しなければ意味がない。徹底した事前準備と点検がさらに重要であることを熊本地震は見せている。

イ・ジョンホン東京特派員