５年前の東日本大震災で約１万８０００人が犠牲になると、韓国では驚くようなことが起きた。「過去は過去であり、人間的に日本を助けよう」というコメントがインターネット上を満たすと、すぐに赤十字だけで寄付金４５６億ウォン（約４５億円）が集まった。その５倍近い約８万７０００人が犠牲になった２００８年の中国四川大地震当時に集まった寄付は４６億ウォン。東日本大震災ではその１０倍ほどの金額が集まったのだ。韓国人の中国選好度が日本よりやや高かった時だった。

なぜこうなるのか。韓日間の愛憎関係のためというのが専門家の診断だ。親近感を感じる相手が恨めしい行為をして生じる感情が愛憎だ。この場合、相手がうまくいけば憎いが、大きな問題が生じれば愛情が飛び出してくる。過去の恋人が成功すれば恨めしいが、不幸になれば同情するようなものだ。どこへ行っても日本料理、漫画があふれる韓国だ。対日拒否感が強くても無意識の中には「良い点も多く親しみがある国」という認識も共存する。大地震の時はこのような愛憎のメカニズムが作動したのだ。

こうした民心が今回の熊本地震では大きく変わった。愛憎のうち愛が蒸発した。今回は「募金であろうと何であろうと１０ウォンも与えてはいけない」というひどいコメントがあふれている。情け深い韓国人がなぜこのようになったのか本当に残念だ。

過去の大地震当時に熱心に用意した救護品が一時受領拒否されたということに腹が立ったのかもしれない。しかし根本的な責任は両国の政界にある。大地震当時に民主党政権は隣国との和解に努めた。このおかげで２０１１年に日本に対して「好感を感じる」（４１％）と「感じない」（４４％）と答えた韓国人の比率は似ていた。一方、安倍政権の歴史修正が本格化した昨年は「非好感」（７４％）が「好感」（１７％）の４．４倍だった。朴槿恵（パク・クネ）政権もしばらく「慰安婦問題の解決なしには対日外交もない」という立場を守り、両国関係を不通にした。

より大きな悪材料は「韓国人が井戸に毒を入れた」という流言が日本のＳＮＳに広まったというニュースだった。約１５万人が犠牲になった１９２３年の関東大震災当時に同じ噂が広まり、韓国人約６０００人が虐殺された悲惨な記憶が民心を刺激した。

事情を知らない日本人なら韓国人の怒りを理解できないだろう。東北アジア歴史財団によると、日本の教科書は関東大震災当時の韓国人の被害を希釈させる方向に改編中という。こうした流れならお互いの無知と誤解は拡大するしかない。韓日共同歴史教科書の普及が急がれることを見せる生きた事例だ。

ナム・ジョンホ論説委員