韓国任天堂が全社員の８０％に達する人員を対象に希望退職を募るなど強力なリストラに着手した。７０人余りだった役員は、希望退職が完了する４月１日からは１０人余りに減る。任天堂のグローバル実績悪化が持続しながら韓国支社もリストラを避けられなくなったのだ。

一時は「ゲーム王国」「開発者の天国」と呼ばれた任天堂は、既存の主力事業に過度に執着したために市場の変化を把握し間違えて没落した経営失敗の代表事例の１つに挙げられる。

◆６年で売り上げ７０％消えた

２０１２年４月、「スーパーマリオの父」として有名な宮本茂・任天堂専務が訪韓した際に記者たちはスマートフォンのゲーム開発計画について集中的に質問した。宮本専務は「私たちは世の中にないものを出したし、今でもスマートフォンにないものを開発している」として「スマートフォンのゲーム発売は全く計画がない」と答えた。２００９年は１兆８３８６億円（約１９兆ウォン）に達していた売り上げが、２０１０年に１兆４３４３億円、２０１１年には１兆１４３億円に落ちるなどすでに市場では任天堂危機説が広まっていた頃だった。

当時は「時代錯誤的な判断」「理由のある固執」などの評価が交錯したが、結局は時代を読み誤った決定だということが確認されるまでには長い時間がかからなかった。２０１２年の任天堂の売り上げは６４７７億円にとどまり、１７１０億円（２０１１年）だった営業利益は翌年３７３億円の赤字に転じた。２０１５年の任天堂の売り上げは５４９８億円に過ぎなかった。２００９年以降６年で売り上げが７０％減少したのだ。

韓国任天堂の事情も同じだ。２０１１年から売り上げが大幅に減りながら赤字から脱却できなかった。２０１１年に１２２０億ウォンだった売り上げは２０１４年、４５０億ウォンで３分の１レベルに落ちた。２０１１年に４９億ウォンだった営業損失も翌年の２０１２年には２４８億ウォンに拡大し、２０１３年と２０１４年にもそれぞれ１０７億ウォンと１９億ウォンの営業赤字を出した。


韓経：任天堂の実績悪化…韓国支社で８０％リストラ（２）