中国人の消費が旅行レジャー部門で急増しているだけに中国に進出しようとする企業はこれに見合った戦略を立てる必要があるという診断が出てきた。

グローバルコンサルティング企業のマッキンゼーは１７日、「２０１６中国消費者報告書」で「中国人の消費が、以前は衣類・食料品など生活必需品に集中していたが今や旅行レジャーなどサービス部門で増加している」と分析した。マッキンゼーの今回の消費者調査は北京・上海など中国の主要４４都市で１万人を対象に行われた。

「所得が増えたら何の消費を増やすか」という質問に、中国消費者の４６％は「食料品」を挙げた。これは４年前の調査の時（７６％）より３０ポイント低くなったものだ。旅行に使うという消費者（２３％）とレジャー活動を増やすという消費者（２５％）は同期間でそれぞれ９ポイント、８ポイント高まった。マッキンゼーは中国の消費者が先進国に比べて楽観的な見方をしていると伝えた。

マッキンゼー上海事務所のパン・ゴンパートナーは「今後５年間で所得が大きく増えるとみる中国人が５５％と調査された」として「これは米国（３２％）・英国（３０％）などと比較してはるかに高い数値」と話した。彼は「増える所得を商品ではなくエンターテインメントなどのサービス消費に使いたがる中国の消費者が増えている」とつけ加えた。

マッキンゼーソウル事務所のシン・ギョンホ副パートナーは「中国人の消費パターンがいち早く変わっている」として「中国に進出している、もしくは進出しようとする韓国企業もＫフードよりはＫレジャーに関心を傾けなければならないだろう」と助言した。